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モバイルインターネットが企業のブランドエクティに及ぼす影響のモデル化

研究課題

研究課題/領域番号 17730268
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 商学
研究機関国際大学

研究代表者

須貝 フィリップ  国際大学, 国際関係学研究科, 准教授 (40350722)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2005年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードcorporate brand equity / mobile / consumer behavior / brand loyalty / Corporate brand equity
研究概要

第一の研究成果としてあげるは、日本国内で最も高収益を収めている2つの企業、ディズニーとヤフーから400名の消費者に対して、2つの異なるリサーチ方法を使用してアンケート調査を実施したことである。最初に既存のブランドロイヤリティースケールをベースにした従来のアンケート調査を行ない、次に結合分析を行なった。さらに、それぞれの回答を200名の消費者から成る2つのグループに分けて、最初はモバイルコンテントサイトのみを使用した調査を実施し、次にPCインターネットサイトのみを使用した調査を実施した。
2006年度には、さらに3つの異なる日本国内でも有力なモバイルネットワーク企業(エヌ・ティ・ティ・ドコモ、KDDI、ソフトバンク、)の400名の消費者に対して、結合分析を使ったアンケート調査を実施した。消費者の回答から、ナンバーポータビリティ制度、メールポータビリティ制度、モバイルTVの観点に照らし合わせると、消費者のこの3社に対するロイヤリティーのレベルについては、疑問を感じさせた。
これらの調査の集計結果を、2007年3月までに集計し、現在、モバイルプラットフォームがブランドロイヤリティーおよび企業全体のブランド所有権に及ぼす影響・インパクトを理解するため分析を行っているところである。
今後は、これらの分析結果をさらに発展させ、モバイルプラットフォームがブランドロイヤリティーおよび企業全体のブランド所有権に及ぼす影響・インパクトについての研究を深めていく予定である。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (1件)

  • [雑誌論文] Willingness to Pay for Service Attributes in the Japanese Digital Content Market2007

    • 著者名/発表者名
      Donghun Kim, Philip Sugai
    • 雑誌名

      GSIR Working Paper Series EPD-06-12

      ページ: 12-12

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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