| 研究課題/領域番号 |
17730462
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 宇都宮大学 (2006-2007)
芝浦工業大学 (2005) |
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研究代表者 |
丸山 剛史 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (40365549)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2007年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 教育課程 / 普通教育 / 技術教育 / 技術・家庭科 / 教育課程の自主編成 / 教育学 / 教育課程の自主的編成 / 学習指導要領 |
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| 研究概要 |
本研究は、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程に関する歴史的研究として、わが国において「技術及び労働の世界への手ほどき」である普通教育としての技術教育を、事実上、唯一担っている中学校技術・家庭科の技術分野(技術科)に注目し、技術科の前身である新制中学校職業科の設置が検討され始めた1946年から技術科の基本的枠組みが形成されたとみられる1969年改定中学校学習指導要領までを対象とし、文部省(現・文部科学省)の教育課程行政内部での取り組みだけでなく、日本教職員組合及び民間教育研究団体における教育課程研究をも視野に入れ、職業科、職業・家庭科、技術・家庭科の教育課程論を分析し、その特質を体系的に明らかにすることであった。本年度は、本研究の最終年度として、これまでの検討を総括し、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程論の特質に関して考察することを課題とした。
検討結果として、次のことは指摘しておきたい。第一に、中学校技術科が克服すべき「生活に必要な技術」の教育は、69年改定学習指導要領の作成過程における、教育課程基準の基準性強化の動きを背景にもつものであったということである。今回新たに、69年改定に際し、教育課程審議会において、学習指導要領を廃止し、更なる基準性の強化が企図されていたことが明らかとなった。こうした状況において、文部省は、日本教職員組合及び民間教育研究団体の提起していた技術教育の教育課程論とは異なる見解を示さざるを得なかったと考えられた。第二に、「生活に必要な技術」の教育は、いわば技術教育の教育目標の切り下げをおこなったものであったということである。当時の教科調査官・鈴木寿雄との面談に成功し、「生活に必要な技術」の教育は当時の技術科の実施状況を考慮したものであり、当時の実施状況に即して表記されたものであったことを確認することができた。
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