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長基線ニュートリノ振動実験におけるニュートリノビームの研究

研究課題

研究課題/領域番号 17740170
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構

研究代表者

市川 温子  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 助手 (50353371)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードニュートリノ振動 / 加速器 / ニュートリノ / ビーム / 長基線ニュートリノ振動実験
研究概要

ニュートリノ振動現象における精密測定および出現、θ_<13>の発見を目指して、東海村に建設中の大強度陽子加速器およびスーパーカミオカンデを用いた基線長295kmの長基線ニュートリノ振動実験(T2K実験)が進められている。本研究では、T2K実験において最大の誤差要因と予想される前置検出器からスーパーカミオカンデへの外挿誤差を軽減する方法の確立を目指している。
前置検出器からスーパーカミオカンデへの外挿の不定性は、ニュートリノの親粒子であるハドロンが、50GeVの一次陽子ビームで生成される際の不定性に起因する。さらに、ハドロンを生成する際の一次陽子ビームの標的上での位置や角度の不定性、ハドロンを収束させる電磁ホーンの設置精度や磁場の不定性も寄与する。本研究では、ハドロン生成実験によりパイ粒子、K粒子の生成微分断面積を測定することにより、外挿誤差を軽減することが可能であることをビームシミュレーションにより明らかにした。また、レーザー変位計による電磁ホーンの歪みの測定や、高周波数応答ホールプローブによるホーン内の磁場分布の測定を行うことにより、それらが、外挿誤差へどのような影響をもたらすかを見積もった。結果として、その影響は、十分に実験の許容範囲内にあることが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] Measurement of the production cross-section of positive pions in p-Al collisions at 12.9-GeV/c2006

    • 著者名/発表者名
      M.G.Catanesi他
    • 雑誌名

      Nuclear Physics B732

      ページ: 1-1

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Measurement of Neutrino Oscillation by the K2K Experiment2006

    • 著者名/発表者名
      M.H.Ahn他
    • 雑誌名

      Physical Review D74

      ページ: 72003-72003

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] An Improved search for nu (mu) ---> nu (e) oscillation in a long-baseline accelerator experiment2006

    • 著者名/発表者名
      S.Yamamoto他
    • 雑誌名

      Physical Review Letters 96

      ページ: 181801-181801

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Measurement of the quasi-elastic axial vector mass in neutrino-oxygen interactions2006

    • 著者名/発表者名
      R.Gran他
    • 雑誌名

      Physical Review D74

      ページ: 52002-52002

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] ニュートリノ実験施設における研究2005

    • 著者名/発表者名
      市川温子
    • 雑誌名

      原子核研究 50・4

      ページ: 103-103

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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