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"キラル"分子ナットの創製:分子認識オリゴマーの不斉らせん固定

研究課題

研究課題/領域番号 17750154
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 生体関連化学
研究機関富山大学

研究代表者

阿部 肇  富山大学, 大学院医学薬学研究部, 助手 (10324055)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード分子認識 / 水素結合 / 糖質 / らせん構造 / 円二色性
研究概要

本課題で「分子ナット」と名付けた、糖テンプレートを共有結合で結びつけたエチニルピリジンオリゴマーの分子設計と合成、そしてそのらせん型高次構造の評価についての研究を行った。そして、糖テンプレートとピリジンオリゴマー部位の分子内水素結合によりらせん構造が効果的に安定化されること、さらにそのらせん構造の向きや強度が、糖テンプレートの種類やオリゴマーの鎖長により制御可能であることが分かった。本オリゴマーは人工分子であるが、糖テンプレートの種類や、連結部位とピリジンオリゴマー部位の鎖長はあたかも生体高分子の一次構造になぞらえることができる。そのバリエーションが高次構造に大きな影響を及ぼした様子が本研究で明らかになったためである。本年度の研究では具体的に、アセチレン結合を介してピリジン環を6〜14個連ねたオリゴマー上に、グルコース、ガラクトース、マンノースを結合させたオリゴマー群を網羅的に合成した。合成はFischer法とSonogashira反応に拠った。その一連のオリゴマーの塩化メチレン溶液は、オリゴマーの鎖長が十分に長い場合(通常は10個のピリジンが連なる場合)に顕著な円二色性(CD)をあらわし、分子内水素結合によるらせんの形成を示した。そしてらせんの向きはA群(α-グルコース、β-グルコース)とB群(α-ガラクトース、β-ガラクトース、α-マンノース)で完全に反転することがCDの符号から分かった。A群とB群の問の違いは、2位または4位のヒドロキシ基の向きが異なるだけであるが、その違いが大きな高次構造の変化をもたらしたものである。特にマンノースを有するオリゴマーでは、ピリジンの数が6個に留まる短い鎖長でも他のより長いオリゴマーに匹敵する強さのCDを与えるなど、非常に強いらせん誘起力が観察された。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Translation of Mutarotation into Induced CD Signals Based on Helix Inversi on of Host Polymers2007

    • 著者名/発表者名
      Waki, M., Abe, H., Inouye, M.
    • 雑誌名

      Angewandte Chemie International Edition(オンライン版で掲載済みhttp://dx.doi.org/10.1002/ange.200604176) 46巻(印刷中)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Helix Formation in Synthetic Polymers by Hydrogen Bonding with Native S accharides in Protic Media2006

    • 著者名/発表者名
      Waki, M., Abe, H., Inouye, M.
    • 雑誌名

      Chemistry- European Journal 12巻

      ページ: 7639-7647

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Regulation of Saccharide Binding with Basic Poly(ethynylpyridine)s by H^+-Induced Helix Formation2005

    • 著者名/発表者名
      Hajime Abe, Nozomi Masuda, Minoru Waki, Masahiko Inouye
    • 雑誌名

      Journal of the American Chemical Society 127巻

      ページ: 16189-16196

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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