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新しいセンシングメカニズムに基づいたリン酸化タンパク質のレシオ型蛍光検出

研究課題

研究課題/領域番号 17750163
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 生体関連化学
研究機関京都大学

研究代表者

王子田 彰夫  京都大学, 工学研究科, 助手 (10343328)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2005年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード蛍光センサー / レシオ検出 / 分子認識 / リン酸化 / たんぱく質 / シグナル伝達
研究概要

前年度に引き続いてリン酸化タンパク質をはじめとする生体内リン酸種に対してレシオ型の蛍光変化によりセンシング可能な亜鉛錯体型人工低分子センサー一の開発を目指して、1)アクリジンを蛍光団として有するセンサー分子酵素反応解析への応用、2)キサントンを蛍光団として有するレシオ変化型センサー分子機能評価を行った。1)については前年度までにレシオ型蛍光波長変化メカニズムについて詳細な解析を行ったが、今年度はアクリジン型蛍光センサーの酵素反応の蛍光リアルタイム解析への応用について検討を行った。本系はアクリジン型蛍光センサーのATPなどのヌクレオチドピロリン酸に対する選択的な蛍光センシング能を利用したもである。詳細な解析条件検討の結果、糖転移酵素反応であるガラクトシルトランスフェラーゼおよびATP分解酵素であるアピレースのリアルタイムでの酵素反応モニタリングに成功した。以上のアクリジン型蛍光センサーに関する結果は,Chemistry-An Asian Journalへと投稿し掲載された。2)については、前年度に引き続いてキサントン二核亜鉛錯体型センサー分子のレシオ型蛍光変化のメカニズムについて詳細な検討をさらに1Hおよび31P-NMRを用いて行った。得られる結果は昨年度の検討により推測されたメカニズムを明確に支持するものであった。このキサントン型蛍光センサーに関する結果はまとめてAngew.Chem.Int.Ed.へと投稿し掲載された。
一方で開発されたアクリジンおよびキサントン型蛍光センサーはともにリン酸化ペプチドに対しても良好なレシオ型の蛍光スペクトル変化を示し、リン酸化タンパク質やペプチドに対する蛍光センサーとして機能することが明らかとなった。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Design of Dual Emission Chemosensors for Ratiometric Detection of ATP Derivatives2006

    • 著者名/発表者名
      A.OJIDA, Y.MIYAHARA, J.WONGKONGKATEP, S.TAMARU, K.SADA
    • 雑誌名

      Chemistry-An Asian Journal 1

      ページ: 555-555

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Bis(Dpa-Zn(II)) Appended Xanthone : Excitation Ratiometric Chemosensor for Phosphate Anion Derivatives Based on Anion-2006

    • 著者名/発表者名
      A.OJIDA, H.NONAKA, Y.MIYAHARA, S.TAMARU, K.SADA, I.HAMACHI
    • 雑誌名

      Angew.Chem.Int.Ed. 45

      ページ: 5518-5518

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Design and Synthesis of Bis(Zn(II)-Dipicolylamine)-Based Fluorescent Artificial Chemosensor for Phosphorylated Proteins/Peptides2006

    • 著者名/発表者名
      Akio Ojida, Itaru Hamachi
    • 雑誌名

      Bulletin of the Chemical Society of Japan 79

      ページ: 35-46

    • NAID

      10017169809

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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