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暖地性豪雪地帯の境界域における冬期道路交通マネジメント手法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17760424
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 交通工学・国土計画
研究機関福井大学

研究代表者

川本 義海  福井大学, 大学院工学研究科, 助教授 (20334807)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2006年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード豪雪地帯 / 冬期道路交通 / 交通マネジメント / 提供情報評価 / 雪道情報 / 冬期道路交通マネジメント / ドライバーアンケート調査
研究概要

まず道路管理者、交通管理者および道路利用者から指摘された問題点に対するハード面(道路構造面)における対策はそれほど進んでいなく抜本的な改善は困難な状況を把握し、とくにソフト面での対応の重要性を確認した。次にソフト面において対策の要点と考えられる雪道の情報提供による交通マネジメントの方法を提案するために、運転者に有効とされる情報内容、情報入手媒体、情報入手タイミングを検討した。その結果、移動中のタイムリーかつ正確な交通情報の必要性が明らかとなり、とくに道路上で提供されている道路交通情報板が重要であることが確認された。
そこで現在提供されている情報の諸問題のうち、これまであまり指摘されることのなかった提供される情報のあいまいさおよび運転者の認識不足に着目し、情報提供側の改善点はもちろん、運転者側の改善点も明らかにすべく、運転者に対して情報の正確な認識と判断の観点から、運転者に対するアンケート調査を通じて提供されている情報に対する運転者からみた評価のランク付けをおこなった。あわせて従来体系的に整理されることのなかった情報の内容をそのレベルに応じて規制、警戒、指示、案内の4つに分類した。これら情報の分類と評価ランクという概念を用いて道路交通情報板で提供されている内容の標示方法の是非、内容の是非についても検討できる基準を提示したとともに、標示の組み合わせによる効果的な情報提供の具体例についても提案した。これにより、情報提供者側の意図と運転者の理解の差を少なくすることが可能となり、より分かりやすく有効な情報提供と享受による冬期の道路交通マネジメントに資することにつながることを示した。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] 冬期道路交通情報提供の見直しに関する研究 -福井県・積雪境界地域を対象として-2007

    • 著者名/発表者名
      上村祥代, 川本義海, 三村泰広
    • 雑誌名

      土木学会年次学術講演会概要集 62・4(未定)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 豪雪・非豪雪境界地域における雪道情報の入手に関する利用者評価2006

    • 著者名/発表者名
      三村泰広, 川本義海
    • 雑誌名

      土木学会年次学術講演会概要集 61・4

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 豪雪・非豪雪地帯の境界地域における雪道情報の認識に関する一考察2006

    • 著者名/発表者名
      三村泰広, 川本義海, 寺内義典
    • 雑誌名

      日本雪工学会大会論文報告集 23

      ページ: 3-4

    • NAID

      10019366047

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 豪雪地帯に流入するドライバーへの冬期道路交通情報提供に関する評価2005

    • 著者名/発表者名
      川本義海, 三村泰広, 高間久美子
    • 雑誌名

      平成17年度土木学会年次学術講演会概要集 60,4(CD-ROM版)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 豪雪地帯に流入するドライバーに有効な冬期道路交通情報に関する一考察2005

    • 著者名/発表者名
      三村泰広, 川本義海
    • 雑誌名

      日本雪工学会大会論文報告集 22

      ページ: 49-50

    • NAID

      10017299129

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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