• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

オランダ領東インドにおける統一都市計画法成立以前の都市計画実態に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17760506
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 都市計画・建築計画
研究機関滋賀県立大学

研究代表者

山本 直彦  滋賀県立大学, 環境科学部, 講師 (50368007)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードオランダ領東インド / インドネシア / ジャカルタ / スラバヤ / ディテールプラン / 宿営地建設 / 植民都市 / バタヴィア / 都市計画
研究概要

本研究は、オランダ領東インドにおける都市計画の源流を明らかにすることを目的としている。対象はジャカルタとスラバヤという2大都市として、主に次の視点から調査研究を遂行した。
1.植民地時代の都市計画関連地図の所在確認とその内容
ジャカルタでは都市計画局内の測量部門、スラバヤでは同じく都市計画局内のモニタリング部門に植民地時代の関連地図が保管されていることが現地調査によって判明した。尺度は1/500〜1/1000で、統一都市計画法施行後のディテールプランに当たる。ただし前者は、随時書き換えられた地形図のようなもので、実施された計画のみが記載されている。
2.スラバヤ市における居住環境改善事業と都市計画の関係
(1)20世紀前半の居住環境整備事業の法令と都市計画法令の比較
両者の法令案の比較によって、居住環境整備事業の実践が、同時代の都市計画法の中心課題のひとつであった。急速な都市発展の中で、劣悪な居住地を道路拡張・開発、上水・排水整備によって改善することが都市計画的にも急務であったことを明らかにした。
(2)スラバヤ市におけるフィールドサーベイ
実際に都市計画法に定められたディテールプランの実施を行った居住地について、その実施内容を現地調査と聞き取りによって明らかにした。道路整備の際に、排水用側溝が設けられたが、道路両側排水溝の場合、住宅が接道するラインとして現在まで機能してきたのに対し、道路中央排水溝の場合に特に独立後、道路幅員の減少を招いたことを明らかにした。
3.以上に加えて、旧オランダ領植民地の都市計画形成に大きく影響を与えたシモン・ステヴィンの『宿営地建設』についてその概要を文献研究によって明らかにした。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007 2005

すべて 雑誌論文 (3件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] シモン・ステヴィンの『宿営地建設Castrametatio』に関する考察その1 シモン・ステヴィンとオランダ宿営地建設法2007

    • 著者名/発表者名
      池尻隆史, 山本直彦, ほか2名
    • 雑誌名

      日本建築学会大会学術講演梗概集 (都市計画分冊)(未定)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] シモン・ステヴィンの『宿営地建設Castrametatio』に関する考察その2 宿営地建設法の発展とその空間的特質2007

    • 著者名/発表者名
      山田協太, 山本直彦, ほか2名
    • 雑誌名

      日本建築学会大会学術講演梗概集 (都市計画分冊)(未定)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] ギアニャール(バリ島・インドネシア)の都市空間構成に関する研究2005

    • 著者名/発表者名
      山本直彦(主著者)ほか
    • 雑誌名

      日本建築学会計画系論文集 第592号

      ページ: 171-178

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [図書] 近代世界システムと植民都市 担当第IV章5 世界都市ジャカルタ2005

    • 著者名/発表者名
      布野修司編著
    • 出版者
      京都大学学術出版会
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [図書] 近代世界システムと植民都市 第IV章5 世界都市ジャカルタ2005

    • 著者名/発表者名
      布野修司編著, 山本直彦他
    • 総ページ数
      658
    • 出版者
      京都大学学術出版会(所収)
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

URL: 

公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi