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骨融合機能を有する金属系インプラントの創製

研究課題

研究課題/領域番号 17760585
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 材料加工・処理
研究機関独立行政法人理化学研究所 (2006)
慶應義塾大学 (2005)

研究代表者

水谷 正義  独立行政法人理化学研究所, 支援展開チーム, 協力研究員 (50398640)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワードバイオマテリアル / バイオインプラント / 表面改質 / 生体活性 / 骨融合性 / 生体親和性 / 精密加工 / 研削
研究概要

バイオマテリアルに対して加工と同時に骨融合性(生体活性)を付与するための手法として,加工中ワークが常に晒される研削液の成分に注目し,化学的な反応を利用して骨融合性を付与することを試みた.その結果,研削液の主成分を水酸化ナトリウムとし,昨年度の研究成果として構築した表面改質加工システムを利用して加工を行うことにより,一般的に生体活性能を持つことが知られている非晶質のチタン酸ナトリウムの層が形成されることが明らかとなった.これは,上記表面改質加工システムにより加工を行うことで,加工面は化学的に活性な状態となっており,酸化反応過程において研削液中に含まれるナトリウム元素と効率的に反応が起こることにより形成されたものと考えられる.
また,そのような表面に対して生体活性能を調査した結果,同材をSBF(擬似体液)中に浸漬すると約一週間程度で骨融合性の高いハイドロキシアパタイト(以下,アパタイト)が自然析出することが明らかとなった.これは上記プロセスにより形成されたチタン酸ナトリウム層の存在に起因するものであると考えられる.さらに,アパタイトの析出量や時間は表面改質加工システムにおける電気化学反応を調整することにより,ある程度制御可能であることを明らかとした.
以上のことから,本研究で考案した加工システムを利用し,研削液の成分等,加工条件を適切に設定することにより,加工面に骨融合性を有する表面改質層を形成可能であるといえる.本研究で得られた知見は今後のバイオインプラント開発に大きく貢献するといえる.

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005 その他

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Control of surface modified layer on metallic biomaterials by an advanced ELID grinding system (EG-X)2006

    • 著者名/発表者名
      Masayoshi Mizutani
    • 雑誌名

      International Journal of Modern Physics B 20, 25-27

      ページ: 3605-3605

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] バイオマテリアルのための新しい表面改質加工法の開発2006

    • 著者名/発表者名
      水谷 正義
    • 雑誌名

      日本機械学会誌 109・1052

      ページ: 582-582

    • NAID

      110004799802

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 電解インプロセスドレッシング(ELID)研削を施したSUS316ステンレス鋼の腐食挙動2005

    • 著者名/発表者名
      水谷 正義
    • 雑誌名

      材料 54・11

      ページ: 6-6

    • NAID

      110006266430

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Control of surface modified layer on metallic biomaterials by an advanced ELID grinding system (EG-X)

    • 著者名/発表者名
      Masayoshi Mizutani
    • 雑誌名

      International Journal of Modern Physics B 掲載決定(未定)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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