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異核種同時分離画像化法による生体内レドックス動態解析

研究課題

研究課題/領域番号 17790036
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 物理系薬学
研究機関九州大学

研究代表者

山田 健一  九州大学, 大学院薬学研究院, 助教授 (60346806)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2005年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードプロトン電子2重共鳴 / スピンプローブ / フリーラジカル / 酸化ストレス疾患 / ニトロキシルラジカル / 磁気共鳴 / プロトン・電子二重共鳴
研究概要

本研究は、これまでの研究成果をさらに発展させ、疾患モデル動物の生体内での機能の違いを如何に画像解析できるかに着目して研究を計画した。生体内細胞レベルでの機能の違いを画像解析するには、現段階では造影剤に種々機能を持たせ、その違いを画像解析することで達成できる。昨年度までに、性質の異なる造影剤の窒素核を14N、15Nでそれぞれ標識することで、異なる造影剤を同時に分離して画像解析できる可能性を示した。また、本手法が動物レベルでも応用可能であることも明らかにした。これらニトロキシルラジカルは、フリーラジカルと高い反応性を有し、生体内フリーラジカル反応を追跡するための造影剤や抗酸化剤として開発が進められている。しかしながら、ニトロキシルラジカルは、生体内還元物質であるアスコルビン酸とも反応するなどといった問題点があり、生体で用いるにはこれを回避した化合物の開発が必要である。そこで、本年度は、ニトロキシルラジカルのラジカル周辺部分の構造に着目し、ニトロキシルラジカルの新規合成経路の確立とその評価を目的とした。
2,2,6,6,テトラメチル-4-ピペリドンとシクロヘキサノンなどのケトン体とを反応させ、2、6位置換基誘導体ニトロキシルラジカルを合成した。合成した化合物は、X-band ESR等を用いて・OHやアスコルビン酸との反応性を解析した。
2,2,6,6,テトラメチル-4-ピペリドンの3,5-位の活性メチレンがカルボニル化合物と容易にアルドール反応し、続いて、Grob fragmentationによるピペリジン環の開裂、更にアンモニアの付加による新ピペリドン環のone step合成などにより、2,6置換ピペリドン体の新合成法に成功した。一方。アスコルビン酸や・OHとの反応性を検討した結果、アスコルビン酸とほとんど反応せずに、・OHラジカルと高い反応性を有する化合物、あるいは、アスコルビン酸と高い反応性を有する化合物を見いだした。
以上の結果より、ニトロキシルラジカルの2,6位の置換基を誘導体化することで、フリーラジカルや還元物質と様々な反応性を有する化合物を開発できる可能性を示した。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Enhanced intraarticular free radical reactions in adjuvant arthritis rats2006

    • 著者名/発表者名
      Yamada K, et al.
    • 雑誌名

      Free Radic. Res. 40

      ページ: 455-460

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Simultaneous molecular imaging of redox reactions monitored by Overhauser-enhanced MRI with 14N- and 15N-labeled nitroxyl radicals.2006

    • 著者名/発表者名
      Utsumi H. et al.
    • 雑誌名

      Proc Natl Acad Sci U S A. 103・5

      ページ: 1463-1468

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] In vivo detection of free radicals induced by diethylnitrosamine in rat liver tissue2006

    • 著者名/発表者名
      Yamada K. et al.
    • 雑誌名

      Free Radic.Biol.Med. (in press)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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