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ヒトT細胞白血病ウイルス2型(HTLV-2)によるT細胞不死化メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 17790304
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 ウイルス学
研究機関新潟大学

研究代表者

樋口 雅也  新潟大学, 医歯学系, 講師 (50334678)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2005年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードHTLV-2 / Tax2 / NFAT / HTLV-1 / Tax1
研究概要

成人T細胞白血病(ATL)はヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)が原因となる悪性の白血病であるが、HTLV-1とよく似たウイルスHTLV-2とATLとの関連は示されていない。しかし両ウイルスともin vitroでヒトT細胞を不死化することができることから、両者のトランスフォーミング蛋白Tax1、Tax2に何らかの機能の違いがあると考えられている。我々は、Tax2はNFATを恒常的に活性化しIL-2分泌を促進することにより感染細胞の増殖を導いていること、Tax1にはそのような活性は認められないことを見い出した。
本研究ではTax2によるNFAT活性化の分子レベルでの解析によりHTLV-2によるT細胞不死化のメカニズムを解明することを目的とした。
(1)NFAT活性化に関与するTax2会合分子の探索
Tax2との会合分子をGST-Tax2融合蛋白を用いたヒトT細胞株からのpull down法さらに質量分析により同定を試みた。具体的にはヒトT細胞株の抽出液と、GST-Tax2およびネガティブコントロールとしてGST-Tax1融合蛋白を反応させ、それぞれの融合蛋白と結合する蛋白複合体を精製後、SDS-PAGE、CBB染色を行いGST-Tax2特異的に結合する蛋白質の有無を検討した。CBB染色のパターンを比較したところ、Tax2特異的に現れるバンドは検出できなかった。この結果から考えられ得ることは、Tax2にGSTを融合させることによりTax2のコンフォメーションに変化が生じ、目的とする蛋白質との会合がうまく進行しなかったという可能性である。より短いエピトープタグを付加したTax2を用いた精製が必要と考えられた。
(2)NF-κB2/p100とTax2との関連性
Tax1はNF-κB2/p100と結合し、p100からp52へのプロセッシングいわゆるNF-KBnoncanonicalpathwayを活性化する。Tax2においてその活性を検討したところ、Tax1とは異なりTax2にはp100プロセッシング活性が全くないことが明らかとなった。さらにTax2とp100との会合を免疫沈降法により検討したところ、Tax1とp100は細胞内で効率よく結合するが、Tax2とp100との結合は全くみられなかった。p100プロセッシングは癌ウイルスであるEBV、KSHV、HPVなどのトランスフォーミング蛋白によっても活性化されることが知られており、HTLV-1のみがATLを発症させる原因のひとつであると考えられた。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] Human T-cell leukemia virus type 2 Tax protein induces interleukin 2-independent growth in a T-cell line.2006

    • 著者名/発表者名
      Rie Kondo
    • 雑誌名

      Retrovirology 3・88

      ページ: 88-88

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Aberrant activation of the interleukin-2 autocrine loop through the nuclear factor of activated T cell by nonleukemogenic human T-cell leukemia virus type 2 but not by leukemogenic type 1 virus2005

    • 著者名/発表者名
      Akiko Niinuma
    • 雑誌名

      Journal of Virorogy 79・18

      ページ: 11925-11934

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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