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職場集団を対象としたストレスコーピング教育研修の効果評価に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17790401
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 公衆衛生学・健康科学
研究機関広島大学 (2007)
独立行政法人労働安全衛生総合研究所(産業医学総合研究所) (2005-2006)

研究代表者

大塚 泰正  広島大学, 大学院・教育学研究科, 講師 (90350371)

研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード職業性ストレス / コーピング / ストレスマネジメント / 心理的ストレス / 質問紙法 / メンタルヘルス教育
研究概要

平成19年度は職場集団を対象にストレスコーピング教育研修を行い、コーピングに関する知識の向上、ストレス反応の低下等を指標としてその効果を検討することを目的とした。前年度までに作成されたコーピングに関する知識を問う質問票とコーピング尺度(CopingOrientation to Problems Experienced Questionnaire : COPE)、および、職業性ストレス簡易調査票のストレッサー尺度、ストレス反応尺度、ソーシャルサポート尺度、満足感尺度を使用した。ストレスコーピング教育研修前のプリテストでは、これらの質問紙を全対象者に実施した。研修では講義形式でコーピングに関する知識を教育するのみの群と、講義に加えてコーピングの修正方法に関する実技指導を行った群の2群を設定し、受講者を無作為に割り当てた。フォローアップのための質問紙調査は、研修実施直後、および、研修終74ケ月後にそれぞれ実施した。群および調査時期を要因とする繰り返しのある二要因配置分散分析を行った結果、群と調査時期の交互作用はどの指標においても有意ではなかった。一方、調査時期の主効果が認められ、研修を受講することによって、「認知の歪みの特徴を知る」、「日常的にストレスや健康を管理する」、「モデリングの方法を理解する」などのコーピングの知識面が研修実施直後に有意に高まることが明らかになった。ただし、これらの知識については4ケ月後には研修実施前の水準にまで回帰しており、知識を持続させるためには、継続的なコーピング研修の実施が必要であると考えられた。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] The Japanese version of the "COPE" lnventory: a study in schodl teachers2008

    • 著者名/発表者名
      Yasumasa Otsuka
    • 雑誌名

      Psychological Reports (in press)

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 職場のメンタルヘルスに関する最近の動向とストレス対処に注目した職場ストレス対策の実際2007

    • 著者名/発表者名
      大塚泰正, 鈴木綾子, 高田未里
    • 雑誌名

      日本労働研究雑誌 558巻1号

      ページ: 41-53

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 職場のコーピング研修で得た知識はどの程度持続できるのか?2007

    • 著者名/発表者名
      大塚泰正
    • 学会等名
      中国四国心理学会第63同大会
    • 発表場所
      島根大学
    • 年月日
      2007-11-23
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] Organizational downsizing and psychosocial work characteristics: Longitudinal study of Japanese white-collar workers.2008

    • 著者名/発表者名
      Yasumasa Otsuka
    • 出版者
      VS Verlag(In press)
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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