| 研究課題/領域番号 |
17790403
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 大阪府立公衆衛生研究所 |
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研究代表者 |
田上 貴臣 大阪府立公衆衛生研究所, 食品医薬品部, 研究員 (00321943)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2005年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
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| キーワード | 薬学 / 分析化学 |
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| 研究概要 |
【目的】近年、諸外国から輸入される農産物から多くの農薬が検出されており、その大部分が輸入品である生薬についても農薬による汚染が強く懸念される。そこで、生薬中の残留農薬の実態調査を行うことを目的として、生薬中の残留農薬の分析法について検討を行った。
【方法】測定対象農薬は、現在までに生薬から検出された事例のある農薬を始めとして、有機リン系農薬30種類、有機塩素系農薬17種類、ピレスロイド系農薬10種類を選択した。また、分析方法は、植物に由来する炭化水素などの夾雑物の影響を受けにくいガスクロマトグラフ/質量分析計のネガティブCIモードを用いることとした。
【結果】生薬に残留する有機塩素系農薬17種類、ピレスロイド系農薬10種類についての分析法を確立した。確立した分析法を用い、輸入量の多い生薬を対象として残留農薬の実態調査を行ったところ、従来から多くの生薬で検出されてきたBHCやDDT以外の農薬が複数の生薬から検出された。また、有機リン系農薬、有機塩素系農薬及びピレスロイド系農薬を同時に測定する分析法についても確立した。今後、確立した分析法を用いて実態調査を行う予定である。
【まとめ】現在、日本薬局方の規定により、一部の生薬についてBHC及びDDTの残留基準が定められているが、他の農薬の残留基準は定められていない。今回の調査により、複数の生薬においてBHCやDDT以外の農薬が検出されたことから、他の農薬についても残留基準を策定することが急務であると考えられる。
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