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発癌におけるDNA低メチル化の役割に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17790449
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 消化器内科学
研究機関京都大学

研究代表者

上田 佳秀  京都大学, 医学研究科, 助手 (90378662)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2005年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードDNAメチル化 / DNMT1 / 大腸癌 / Dnmt3b / ICF症候群
研究概要

DNMT1は維持メチル化酵素と呼ばれ、細胞分裂の際にDNAメチル化を維持するために作用する酵素である。マウスにおいては、Dnmt1の欠失によってほぼすべてのDNAメチル化が消失し、初期胎生致死となることが明らかとなっている。今回我々は、大腸癌細胞株を用い、DNMT1のコンディショナルノックアウト細胞を作製することにより、大腸癌細胞におけるDNAメチル化の役割を明らかにすることを目的とし、以下の解析を行った。
大腸癌細胞株HCT116において、DNMT1の機能ドメインをloxP配列で挟んだノックインベクターを用い、相同組み換えを生じさせることよつて、コンディショナルにDNMT1を欠失させることが可能なアレルをもつ細胞を作成した。これを2回繰り返すことによって、DNMT1のコンディショナルノックアウト細胞を作成した。この細胞にCreを発現させ、DNMT1を欠失させたところ、ゲノム全体のDNAメチル化が低下し、それに伴って細胞増殖が停止した。詳細な解析により、細胞のDNAメチル化の消失に伴ってG2/Mチェックポイントが活性化され、G2期で細胞分裂が停止することが明らかとなった。さらに、その後の異常な有糸分裂への進行に伴って、様々な染色体異常やセントロメアの増幅を伴い、細胞死(mitotic catastrophe)が誘導されることが明らかとなった。
これらの結果より、大腸癌細胞の増殖と生存においてDNAメチル化が必須であることが明らかとなった。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Complete inactivation of DNMT1 leads to mitotic catastrophe in human cancer cells2007

    • 著者名/発表者名
      Taiping Chen, Sarah Hevi, Frederique Gay, Naomi Tsujimoto, Timothy He, Bailin Zhang, Yoshihide Ueda, En Li
    • 雑誌名

      Nature Genetics 39・3

      ページ: 391-396

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Roles of Dnmt3b in mammalian development : a mouse model for the ICF syndrome2006

    • 著者名/発表者名
      Yoshihide Ueda, Masaki Okano, Christine Williams, Taiping Chen, Katia Georgopoulos, En Li
    • 雑誌名

      Development 133・6

      ページ: 1183-1192

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Inactivation of Dnmt3b in mouse embryonic fibroblasts results in DNA hypomethylation, chromosomal instability, and spontaneous immortalization2005

    • 著者名/発表者名
      Jonathan E.Dodge, Masaki Okano, Fred Dick, Naomi Tsujimoto, Taiping Chen, Shumei Wang, Yoshihide Ueda, Nick Dyson, En Li
    • 雑誌名

      The Journal of Biological Chemistry 280・18

      ページ: 17986-17991

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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