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EBウイルス関連皮膚疾患の腫瘍化をきたすメカニズムの解析

研究課題

研究課題/領域番号 17790770
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 皮膚科学
研究機関岡山大学

研究代表者

山本 剛伸  岡山大学, 医学部・歯学部附属病院, 医員 (50379799)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードEBウイルス / 痂皮 / EBER / BARTs / BZLF1 / 血清EBウイルスDNA / 予後
研究概要

EBウイルス(EBV)関連皮膚疾患の証明に痂皮をサンプルとした、潜伏関連遺伝子産物であるEBER1とBARTsの発現をRT-PCR法で確認できることを証明した.本法は感度・特異度ともに非常にすぐれており、非侵襲的に検査ができるという利点がある.この方法を用いて、EBV疾患の証明を行い、腫瘍化・予後を予測する因子の評価を行った.
末梢血単核球(PBMC)EBVコピー数は、EBVキャリア以外全例で増加しており、慢性活動性EBV感染症(CAEBV)、T/NK細胞リンパ腫、種痘様水疱症(HV)、伝染性単核症(IM)の順に検出された.血清EBVコピー数の評価では、CAEBV・T/NK細胞リンパ腫全例でEBV DNAが検出された.HVは1例のみ検出され、EBVキャリアは全例検出されなかった。
EBV抗VCA-IgG抗体価は、CAEBV、T/NK細胞リンパ腫で高抗体価を示す傾向にあったが、正常抗体価を示す例もあった.HVは全例正常既感染パターンであった。
病変部組織・痂皮を用いた再活性化の評価(BZLF1発現の検討)では、CAEBV・T/NK細胞リンパ腫の大半例で陽性、HV・EBVキャリアは全例で陰性、IMは1例のみPBMCで陽性であった.
転帰に関する検討では、血清EBV DNAが検出されたIMを除く半数以上が数年以内に死亡していた.血清EBV DNAが検出されなかった例は全例生存している.同一症例内の検討で血清EBVコピー数は皮疹軽快時に減少するという傾向が得られ、皮疹部BZLF1発現と合わせ、少なくとも皮疹部で再活性化がおこっていることが証明された.
以上より予後を予測する因子として、PBMC EBVコピー数は有用であるが、血清EBV DNAの検出はそれ以上に有用である.BZLF1陽性例、血清EBV DNA陽性例のような例が予後不良となり、重症化の指標になると考えられた.

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (2件) 産業財産権 (2件)

  • [雑誌論文] A Novel, Noninvasive Diagnostic Probe for Hydroa Vacciniforme and Related Disorders : Detection of Latency-Associated EB Virus Transcripts in the Crusts2007

    • 著者名/発表者名
      Takenobu Yamamoto
    • 雑誌名

      Journal of Microbiological Methods 68巻

      ページ: 403-407

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 皮膚病変部における非侵襲的検査法を用いたEpstein-Barr virus(EBV)潜伏感染の証明2006

    • 著者名/発表者名
      山本 剛伸
    • 雑誌名

      日本小児皮膚科学会雑誌 25巻2号

      ページ: 114-119

    • NAID

      10018653006

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [産業財産権] 特許件2006

    • 発明者名
      山本剛伸, 岩月啓氏
    • 権利者名
      山本剛伸, 岩月啓氏
    • 出願年月日
      2006-12-19
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [産業財産権] 特許権2005

    • 発明者名
      山本 剛伸, 岩月 啓氏
    • 権利者名
      山本 剛伸, 岩月 啓氏
    • 産業財産権番号
      2005-261917
    • 出願年月日
      2005-09-09
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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