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近赤外線を利用した非侵襲的癌診断および治療法に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17790836
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 放射線科学
研究機関北海道医療大学 (2006-2007)
北海道大学 (2005)

研究代表者

中山 章  北海道医療大学, 薬学部, 講師 (50374244)

研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード近赤外線 / DDS / バイオイメージング
研究概要

研究目的:光線力学的療法(photodynamic therapy, PDT)は,腫瘍親和性の光感受性物質にレーザー光線を照射することによって,光感受性物質が励起されることにより生じる活性酸素がミトコンドリア酵素系に障害を与えアポトーシスを惹起させるものであり,近年,非侵襲的悪性腫瘍治療法の一つとして注目を集めている.しかし,現在用いられている,腫瘍親和性光感受性薬剤の励起波長では,その生体組織深達度は充分ではなく,表在型の早期癌のみへの適応となっている.より深い領域にまで光線力学的治療の効果を及ぼすには,励起波長の長波長化が不可欠である.
近赤外線は,波長が700〜1500nmの光で,特に700〜900nmの波長領域では,水,脂質,ヘモグロビンなどに対して吸収が低い事が知られており,高い生体組織透過性を示すことから,この波長領域は,NIR (Near-Infrared) Windowと呼ばれている.この優れた特性を有する近赤外線の蛍光画像診断やPDTへの応用は,非侵襲的癌治療の発展に極めて重要であると考えられ,その為には,近赤外線領域で励起される腫瘍親和性蛍光薬剤や腫瘍親和性光感受性薬剤の開発が不可欠である.そこで本研究では,腫瘍親和性物質と蛍光物質または光感受性物質をコンジュゲートすることにより,近赤外線を用いた非侵襲的癌診断および治療法を開発することを目的とした.
研究成果:最終年度である本年度は,昨年度に照射面に均一に光源を照射できるようにLED光源(L760-42AU, Epites社)をリング状に配置したLED光源を用い,これまで作成したGPI-78 (IR-Dye78-CA(インドシアニングリーン類似物質)とPSMA(前立腺特異的膜抗原)親和性ペプチドGPI(2-[((3-amino-3-carboxypropyl) (hydroxyl) phosphinyl)-methyl] pentane-1, 5-dioic acid)コンジュゲート)など数種類のコンジュゲート物質及び,LNCaP細胞及びTsuPR1細胞を用いた担癌マウスを用いてイメージングをおこない,LNCaP細胞部へのGPI-78集積を確認すると共に,S/Nに優れたイメージを得ることが出来た.

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] WAVE/Scars in platelets2005

    • 著者名/発表者名
      Oda A, et al.
    • 雑誌名

      Blood 105(8)

      ページ: 3141-3148

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Signal transduction and cellular functions of the TEL/ARG oncoprotein2005

    • 著者名/発表者名
      Okuda K, et al.
    • 雑誌名

      Leukemia 19(4)

      ページ: 603-610

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] High-affinity near-infrared fluorescent small-molecule contrast agents for in vivo imaging of prostate-specific membrane antigen2005

    • 著者名/発表者名
      Humblet V, et al.
    • 雑誌名

      Mol Imaging 4(4)

      ページ: 448-462

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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