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Toll様受容体4RNA遺伝子導入による樹状細胞の活性化と中耳局所免疫能の賦活化

研究課題

研究課題/領域番号 17791188
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関大分大学

研究代表者

平野 隆  大分大学, 医学部, 講師 (20305056)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードRegulartory T cell / Cytokine / Toll-like receptor 4 / Dendritic cell / RT-PCR / Haemophilus influenzae / otitis media / cytokine
研究概要

1)急性中耳炎モデルにおける検討
SPF下にて飼育した、雄性、TLR4変異マウスであるC3H/HeJマウス、およびそのwildtypeであるC3H/HeNマウスを用いた。中耳炎モデル作成後6、12、24、48、72時間後に、経鼓膜的に中耳洗浄液(250ml)を採取し、PLP固定液にて経心臓的に灌流固定し、マウス頭部を脱灰後、凍結切片(10mm)を作成した。作成した切片は抗マウスThy1.2抗体およびB220抗体にて免疫染色を行った。採取した中耳洗浄液は遠心分離し、上清はELISAに使用し、沈渣した炎症細胞は抗マウスCD3、CD4、CD8、CD25、B220抗体にて染色後、Flowcytometerにて中耳腔に遊走したリンパ球の動態について検討した。また、炎症細胞よりmRNAを抽出した後にIL-10mRNAの表出についてRT-PCRを行った。インフルエンザ菌性急性中耳炎モデルにおいて、TLR4は炎症早期より中耳腔へのリンパ球の遊走を誘導し、中耳炎急性期における、炎症反応抑制に関与するサイトカインであるIL-10の産生に関与しているものと推察された。また、TLR4欠損マウスにおいて、炎症増悪時のIL-10に対する炎症制御反応性が乏しいことからも、TLR4はIL-10に対する感受性にも関与していることが推察された。中耳腔への遊走炎症細胞の検討においては、マクロファージや樹状細胞を中心とした急性炎症を抑制する細胞である、制御性T細胞やCD4CD8共陰性であるγδT細胞が中耳の炎症に伴い増加することが今回の検討において示唆され、中耳炎との関連が示唆された。しかし、実際の中耳の炎症においては、以前我々が報告したように両マウス間での炎症反応の差は明らかであるにも関わらず、中耳腔に遊走してきたリンパ球の分画や動態においてはTLR4の関与に関わらず明らかな相違を認められなかった。今後、TLR4がどのようにこれらの細胞に関わっているのか、また炎症病態の差にどのように繋がっていくのか、さらに検討が必要であると思われた。
1)TLR4欠損マウスC3H/HeJとその野生マウスC3H/HeNにおける樹上細胞の役割
特異的抗原に対する2次免疫応答において、樹上細胞は重要な働きを有するが、TLR4との関連を調べるため、免疫下における鼻粘膜関連リンパ組織、頸部リンパ節、脾臓の樹上細胞の分布について検討した。樹上細胞の分布をしらべるため、C3H/HeJおよびC3H/HeNマウスにおける各リンパ組織より単核球を分離後、I-A/I-EおよびCD11cの2重染色を行い、flow cytometryにて解析を行った。各種リンパ組織中の樹上細胞の比率は、C3H/HeNマウスでは、経鼻免疫後には、I-A/I-EおよびCD11共陽性細胞、特に成熟した樹状細胞の増加を認めた。しかし、C3H/HeJマウスでは発現が抑制されていた。また、サイトカインmRNAの発現においては、両マウスともに,TGF-β,IL-5,IL-10,IL-6mRNAの発現増強を頸部リンパ節主体に認めたが、系統差は認めなかった。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (1件)

  • [雑誌論文] Role of Toll-like receptor 4 in innate immune responses in a mouse model of acute otitis media.2007

    • 著者名/発表者名
      Takashi Hirano et al.
    • 雑誌名

      FEMS Immunology Medical Microbiology 49

      ページ: 75-83

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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