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間葉系幹細胞による再生骨の分子生物学的評価

研究課題

研究課題/領域番号 17791429
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 補綴理工系歯学
研究機関福岡歯科大学

研究代表者

長島 義之  福岡歯科大学, 歯学部, 講師 (30389415)

研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2007年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2006年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2005年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードSAMマウス / リアルタイムFCR法 / 骨代謝 / 老化促進マウス / 培養 / 分子生物学 / リアルタイムPCR法 / 低分子量プロテオグリカン
研究概要

目的:加齢により骨代謝に異常を来し,変形性顎関節症や骨粗鬆症を発症する老化促進マウス(SAM)を用い,問葉系幹細胞を含む骨髄が採取部位によって骨形成能や骨代謝にどのような相違をもつのか,また遺伝子発現にどのように反映されるかを検証すること.さらに下顎骨と四肢骨を比較しその部位特異的な機序を十分に考察し,採取骨の活性を予見することで骨移植およびインプラントの予後診断のための新しい生物学的な診断・治療法を模索することを目的とした.
方法:SAMP8およびSAMP6,また同系統のコントロールマウスSAMR1を用い,個々のマウス,30日,90日,150目齢の下顎骨,上顎骨,大腿骨より骨髄細胞を採取する.採取した細胞を継体培養し,骨表現型の検討,遺伝子発現を定量した.骨コラーゲンの性状に密接に関連する低分子量プロテオグリカンと,骨コラーゲンの架橋構造に密接に関連する Lysyl Hydroxylase をターゲットとし,骨表現型と遺伝子発現との関連を検討した.結果:培養細胞における骨表現型は採取部位により異なっていた.マウス下顎骨から採取した培養細胞は,大腿骨から採取した培養細胞と比較してどの種別においてもtype I collagen,decorin,biglycanの発現量が増加する傾向にあった.またfibromodulin,1umican においては下顎骨で発現を認めたものの,大腿骨では検出できなかった.上顎骨から採取した骨髄は培養することが出来なかったため定量できなかった.週齢による遺伝子発現量に差を認めなかった.
考察:下顎骨骨髄と大腿骨骨髄とでは培養細胞の性状,遺伝子発現量が異なっており,下顎骨で骨代謝活性が高いことが示唆された.週齢による差は明らかとはならなかったが今後検討を加えていく必要がある.

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] An Inverted Observation Technique for Interactions Between Titanium Oxide and Cells on Commercially Pure Titanium2006

    • 著者名/発表者名
      Akira Watazu, Key Teraoka, Hirofumi Kido, Kae Okamatsu, Yoshiyuki Nagashima, Masahiro Morita, Masaro Matuura, Naobumi Saito
    • 雑誌名

      Key Engineering Materials Vols. 309-311(May 2006)

      ページ: 363-366

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Formation and Properties of Transparent Titanium Thin Films by DC Magnetrons Sputtering for Observing Interactions between Titanium and Cells2006

    • 著者名/発表者名
      Akira Watazu, Key Teraoka, Hirofumi Kido, Kae Okamatsu, Yoshiyuki Nagashima, Masahiro Morita, Masaro Matuura, Naobumi Saito
    • 雑誌名

      Transactions of the Materials Research Society of Japan 31(3)

      ページ: 677-680

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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