| 研究課題/領域番号 |
17GS0101
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| 研究種目 |
学術創成研究費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
金子 元久 東京大学, 大学院・教育学研究科, 名誉教授 (10185936)
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| 研究分担者 |
矢野 眞和 昭和女子大学, 人間社会学部, 教授 (30016521)
小林 雅之 東京大学, 大学総合教育研究センター, 教授 (90162023)
藤村 正司 新潟大学, 教育人間科学部, 教授 (40181391)
小方 直幸 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (20314776)
山本 清 独立行政法人国立大学財務経営センター, 研究部, 教授 (60240090)
濱中 淳子 東京大学, 基礎学力研究開発センター, 特任研究員 (00361600)
阿曽沼 明裕 名古屋大学, 大学院教育発達学研究科, 助教授 (80261759)
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| 連携研究者 |
矢野 眞和 昭和女子大学, 人間社会学部, 教授 (30016521)
小林 雅之 東京大学, 大学総合教育研究センター, 教授 (90162023)
濱中 淳子 独立行政法人大学入試, 研究開発部センター, 助教 (00361600)
小方 直幸 東京大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (20314776)
濱中 義隆 独立行政法人大学評価・学位授与機構, 学位審査研究部, 准教授 (10321598)
大多和 直樹 東京大学, 大学総合教育研究センター, 助教 (60302600)
阿曽沼 明裕 名古屋大学, 教育学研究科, 准教授 (80261759)
両角 亜希子 東京大学, 大学院・教育学研究科, 講師 (50376589)
佐藤 香 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (10313355)
島 一則 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (70342607)
橋本 鉱市 東京大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (40260509)
苑 復傑 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (80249929)
藤墳 智一 宮崎大学, 教育研究・地域連携センター, 准教授 (30248637)
藤原 正司 新潟大学, 教育人間科学部, 教授 (40181391)
伊藤 彰浩 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60193471)
米澤 彰純 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (70251428)
浦田 広朗 名城大学・大学, 学校づくり研究科, 教授 (40201959)
加藤 毅 筑波大学, ビジネス科学研究科, 講師 (10233800)
吉川 裕美子 独立行政法人大学評価・学位授与機構, 学位審査研究部, 准教授 (80282903)
中村 高康 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (30291321)
山本 清 東京大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (60240090)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
463,320千円 (直接経費: 356,400千円、間接経費: 106,920千円)
2009年度: 96,850千円 (直接経費: 74,500千円、間接経費: 22,350千円)
2008年度: 94,380千円 (直接経費: 72,600千円、間接経費: 21,780千円)
2007年度: 94,380千円 (直接経費: 72,600千円、間接経費: 21,780千円)
2006年度: 82,680千円 (直接経費: 63,600千円、間接経費: 19,080千円)
2005年度: 95,030千円 (直接経費: 73,100千円、間接経費: 21,930千円)
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| キーワード | 高等教育 / 大学教育 / 大卒労働市場 / 大学カリキュラム / 大学教授法 / 大学ガバナンス / 大学マネジメント / 大学評価 / 大規模・追跡調査 / 高校生の進路 / 大学生の学習 / 大学教育改革 / 学力アセスメント / 高等教育の費用負担 / 政策シミュレーション / 国立大学法人 / 高校生の進路と適応 / 大学生の学習実態 / 大学教育改革と学力アセスメント / 私学経営 / 高等境域の費用負担 / 教育政策 / 教育の機会均等 / 教育の経済学 / 政策分析 / 比較教育 / 大学進学行動 |
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| 研究概要 |
本研究は、1)日本の高等教育についての基礎的なデータを大規模調査によって蓄積し、その分析をおこない、2)それをもとに各国の高等教育との比較分析を行うとともに、3)その基礎にたって、日本の高等教育の課題を明らかにすること、を目的とした。とくに大規模調査については、(1)高校生調査(高校3年生4000人を、その後5年間にわたり追跡)、(2)大学生調査(127大学、約4万8千人の大学生について学習行動を調査)、(3)社会人調査(9千事業所、2万5千人に大学教育の経験、評価を調査)、(4)大学教員調査(回答者数約5千人)、(5)大学職員調査(回答者数、約6千人)、を行い、それをデータベース化した。
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