| 研究課題/領域番号 |
17H01007
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 大阪商業大学 |
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研究代表者 |
岩井 紀子 大阪商業大学, 総合経営学部, 教授 (90223362)
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| 研究分担者 |
宍戸 邦章 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (10460784)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953)
谷岡 一郎 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (90227207)
杉田 陽出 大阪商業大学, 経済学部, 准教授 (60268290)
仁田 道夫 東京大学, 社会科学研究所, 名誉教授 (70114600)
岩井 八郎 京都大学, 教育学研究科, 教授 (80184852)
阿部 彩 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (60415817)
釜野 さおり 国立社会保障・人口問題研究所, 人口動向研究部, 第2室長 (20270415)
伊達 平和 滋賀大学, データサイエンス学部, 講師 (70772812)
溝口 佑爾 関西大学, 社会学部, 准教授 (80780569)
孟 哲男 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60761690)
竹本 圭佑 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60824901)
吉野 智美 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (00806599)
金 政芸 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (20840333)
滕 媛媛 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (40793716)
林 萍萍 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (80825852)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
43,680千円 (直接経費: 33,600千円、間接経費: 10,080千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 19,890千円 (直接経費: 15,300千円、間接経費: 4,590千円)
2017年度: 21,320千円 (直接経費: 16,400千円、間接経費: 4,920千円)
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| キーワード | 東アジア / 国際比較 / 家族 / JGSS / 自然災害 / 持続可能性 / EASS / 原子力政策 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、東アジア社会調査（EASS）2016 家族モジュールを含む日本版総合的社会調査JGSS-2018を実施して、国際統合データ（有効回答数は日本2660、韓国1015、中国4132、台湾2024）を作成した。2006年に実施したEASS 2006からの家族の変容をとらえた。親への経済支援は、支援なしが日本は7割で変わらず、台湾は5割近くまで増え、韓国と中国では頻繁な支援が3割前後に増えた。2000年から継続して実施しているJGSSの累積データと組み合わせて時系列分析を行い、再生可能エネルギーの利用、節電行動や環境汚染等を含む、社会の持続可能性に関わる人々の意識と行動を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
EASS 2006と2016の比較およびJGSS累積データ2000-2018から、東アジアの家族の変容ならびに日本における地域社会の持続可能性にかかわる人々の意識と行動の変容を明らかにしつつある。国際社会学会世界社会学会議、韓国保健社会研究院などで報告し、海外の研究者にデータを紹介している。海外のアーカイブとJGSSダウンロードシステム（2021年4月稼働）から一般公開することで、多様な分野で研究が深まる。EASS 2006を含むJGSS-2006は、2020年3月末までに16,632件の利用（内ICPSR経由3,692）があり、少なくとも図書20、論文110、研究報告120以上を生み出した。
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