| 研究課題/領域番号 |
17H01555
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
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研究代表者 |
新開 省二 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 副所長 (60171063)
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| 研究分担者 |
秋山 弘子 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 教授 (10292731)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)
2019年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2017年度: 33,800千円 (直接経費: 26,000千円、間接経費: 7,800千円)
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| キーワード | フレイル / 全国高齢者代表標本 / 縦断研究 / 格差 / 予防医学 |
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| 研究成果の概要 |
全国から無作為抽出された65歳以上の高齢者の訪問面接調査のデータを用いて、Friedらの基準によるfrailty（フレイル）の出現率を算出した結果、フレイル8.7%、プレフレイル40.8%、健常50.5%であった。フレイルの割合は、女性、高齢、社会経済的地位が低いほど高かった。また、5年後の健康アウトカムのいずれの指標でも、健常に比べてフレイル、プレフレイルであるほどリスクが高く、フレイル基準の妥当性が示された。さらに、5年間のフレイル状況の変化の分析から、社会活動への参加や人生への肯定的態度は、性別により効果的な活動の種類や頻度は異なるものの、フレイル状況の悪化を防ぐ可能性が示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、全国代表標本データを用い、日本人高齢者のフレイルの分布と5年間の変化の実態を初めて明らかにした点で意義が大きい。本研究の知見が、今後の我が国のフレイル対策の基礎資料として活用されることが期待できる。また、日本では、握力や歩行などのパフォーマンスに基づく身体機能の測定は、これまで会場招聘型の調査において把握されてきたが、訪問面接調査による本研究の手法は、自力で会場に来るのが困難な高齢者などより幅広い高齢者を対象としたフレイルの実態把握に役立つことが期待される。
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