| 研究課題/領域番号 |
17H01920
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
持続可能システム
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
大下 和徹 京都大学, 工学研究科, 准教授 (90346081)
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| 研究分担者 |
藤森 崇 京都大学, 工学研究科, 助教 (20583248)
日高 平 京都大学, 工学研究科, 講師 (30346093)
高岡 昌輝 京都大学, 工学研究科, 教授 (80252485)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 6,890千円 (直接経費: 5,300千円、間接経費: 1,590千円)
2017年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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| キーワード | 都市ごみ焼却施設 / 下水処理施設 / し尿処理施設 / 下水汚泥 / メタン発酵 / 厨芥類 / し尿汚泥 / 脱水 / 浄化槽汚泥 / 混合メタン発酵 / 厨芥 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、廃棄物系バイオマスの混合メタン発酵を核とした都市ごみ焼却施設と下水処理施設の連携を検討した。まず混焼処理可能量は、下水汚泥年間発生量の約半分であり、埋立処理されている下水汚泥の約3割を混焼できることが明らかとなった。混合メタン発酵では、紙類の混合は固形物あたりのガス発生量に対して負の影響を示したが、残渣脱水に対しては正の影響を示した。合併処理浄化槽汚泥等は下水余剰汚泥と同等の発酵特性であった。脱水残渣の燃焼特性は、従来の都市ごみと大きく変化はなかった。下水汚泥処理方法として、複数シナリオを比較し、コストおよび温室効果ガス排出量の面から都市ごみとの混焼が最も有利であることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、連携ポテンシャルや技術的な相乗効果が明確となったため、都市下水やごみを、既設インフラを最大限に有用利用しつつ、従来よりも効率的に処理・処分・有効利用する新たなシステムを提示し、具体的な検討を進めることができ、エネルギー問題、財政問題、温室効果ガス排出抑制に寄与できる。また、全国の各施設の詳細情報を伴った位置をマッピングした初のデータを示すことができ、将来的に連携を想定した両施設の新設を計画する際にも貴重なデータとなり得る。また同種施設の連携、統合による広域化処理にも応用展開が可能であると思われる。
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