| 研究課題/領域番号 |
17H02046
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
雨宮 護 筑波大学, システム情報系, 准教授 (60601383)
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| 研究分担者 |
高木 大資 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (10724726)
島田 貴仁 科学警察研究所, 犯罪行動科学部, 室長 (20356215)
村上 大輔 統計数理研究所, データ科学研究系, 助教 (20738249)
梶田 真実 東京大学, 空間情報科学研究センター, 客員研究員 (10825376)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2020年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 犯罪 / 地理的予測 / 空間統計学 / 予防 / 警察 / 予測 / モデル / 空間統計 / 社会調査 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，「いつ」「どこで」犯罪が発生するか予測する「地理的犯罪予測」の手法を明らかにした．第一に，予測の前提となる犯罪の性質，とりわけ犯罪の発生要因や時空間的集積を明らかにした．第二に，低頻度（犯罪件数が少ない）・過分散（地理的集中度合いが弱い）といった特徴を考慮した，日本の犯罪発生状況により適合する予測モデルを開発した．第三に，警察実務担当者との協議をもとに，地理的犯罪予測手法の警察実務における効果的な実装可能性を検討した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果，日本における犯罪の様々な性質が明らかになるとともに，その性質に基づく予測の可能性と実務への適用可能性が示された．本研究の成果は，50本の一般論文（うち査読付き26本）と69本の口頭発表として公表された．また，国際学術イベントでのセッション設定など国際的な情報発信も行われた．一連の研究の過程において，研究者と各地の警察実務者とのコネクションが創出され，将来の研究の発展につながる研究者と実務家の協働の基盤が築かれた．以上のように，本研究は，学術・実務双方において大きな成果を生むことができた．
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