| 研究課題/領域番号 |
17H02058
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 静岡県立大学 (2019)
東京学芸大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
鴨川 仁 静岡県立大学, その他部局等, 特任准教授 (00329111)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2019年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
2017年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
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| キーワード | 津波 / 津波電離圏ホール / 電離圏 / 地磁気 / インフラソニック波 / 全電子密度 / 測位衛星 / 地震 / 全電子数 / 早期予測 / GPS |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、津波電離圏ホールの発生機構の解明および津波電離圏ホール検出による早期津波予測技術の開発である。津波によって発生したインフラソニック波は電離圏下部のE領域を通過時に電離圏擾乱を発生させ、電離圏内に電流を生じさせる。さらにインフラソニック波はF領域に到達し津波電離圏ホールを発生させる。津波電離圏ホールのサイズ等は、津波の初期波源に依存する。そのため、津波電離圏ホールから初期波源を導出することが可能となる。本研究において簡易的な初期波源の導出を試み、到来津波が実測にどの程度合うか評価した。2011年東北地方太平洋沖地震時の解析においては、概ね沿岸部の波高は再現できることは確認できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
早期津波予測は多種多様な技術によって実用性が高まると考えられる。本研究では、地震学的には直ちにマグニチュードが決定できない超巨大地震（マグニチュード８以上）によって発生する早期津波予測技術に貢献する研究である。とりわけ、本技術は津波が発生してから沿岸到来まで20分以上かかるような津波には有効な予測手段になると期待される。同時に、本研究が対象としている津波電離圏ホールや、関連電離圏擾乱研究が本研究を通して明瞭になった。これらの研究成果は宇宙地震学という新たな分野に貢献すると期待される。
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