| 研究課題/領域番号 |
17H02235
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域研究
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
高橋 基樹 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (30273808)
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| 研究分担者 |
西浦 昭雄 創価大学, 経済学部, 教授 (00298217)
大山 修一 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (00322347)
尾和 潤美 中京大学, 国際英語学部, 准教授 (00756926)
峯 陽一 同志社大学, グローバル・スタディーズ研究科, 教授 (30257589)
佐藤 千鶴子 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 地域研究センターアフリカ研究グループ, 研究員 (40425012)
福西 隆弘 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 地域研究センターアフリカ研究グループ, 研究グループ長 (80450526)
山田 肖子 名古屋大学, アジア共創教育研究機構(国際), 教授 (90377143)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2019年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2018年度: 8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
2017年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
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| キーワード | アフリカ / 地場製造業 / インフォーマル部門 / セミフォーマル部門 / 技術革新 / 技能習得 / 労働組織 / 徒弟制度 / 自生的企業 / 製造業 / 産業政策 / 製品市場 / 投入財・要素市場 / 企業内組織 / 現場における技術形成 / ものづくり / 市場環境 / 生産工程の組織化 / 技能形成 / 技術の模倣 / 技術の無償伝授 / 輸入品市場 / 中古製品市場 / 普通学校教育 / 職業訓練 / 土地の権利保障 / 中小零細事業者 / 食品加工業 / 木工家具製造業 / 離乳食製造業 / ケニア / 南アフリカ / タンザニア / ザンビア / 技術の習得 / 組織の形成 / 産業育成政策 |
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| 研究成果の概要 |
ケニアのソファ製造・金属加工、エチオピアの縫製・革靴製造、タンザニアの栄養補助食、ザンビアの食品加工など、アフリカの自生的なものづくり産業における企業・事業体の発展のありかたをインフォーマル事業体までを含む広範な実証調査により明らかにした。
この調査を通じて、企業等の技術、組織、政策、市場の企業の発展への影響がどのようなものかの解明に努めた。その結果、技術の労働者間の伝え合いが重要であり、また企業等の組織は上意下達型から技術の共有を基盤とする流動的関係まで多様で、また政府の政策は国策上の優先度や国・産業によって異なり、また労働市場の流動性は技術進歩への企業努力を抑制していることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アフリカの自生的なものづくり製造業の実態については、我が国の研究蓄積は乏しく、国際的も定性的側面を含めた実証調査は限られている。本調査は、フォーマル企業ばかりでなく、セミフォーマル、インフォーマルな企業・事業体をも対象とし、発展・展開のありかたと要因を明らかにすることを目指した、我が国でも希少な研究である。とりわけ、インフォーマル、フォーマルを問わず、労働者の技術の伝え合いが重要な回路であること、またインフォーマルな事業体同士の間では技術が共有されるために、フォーマルな企業の拡大とは異なる形の発展がみられることが明らかとなった。
日本とアフリカの経済関係の今後の緊密化のために有意義な研究である。
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