| 研究課題/領域番号 |
17H02351
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
日本語教育
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
野口 裕之 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 名誉教授 (60114815)
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| 研究分担者 |
島田 めぐみ 日本大学, 大学院総合社会情報研究科, 教授 (50302906)
熊谷 龍一 東北大学, 教育学研究科, 准教授 (60422622)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
11,570千円 (直接経費: 8,900千円、間接経費: 2,670千円)
2019年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
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| キーワード | CEFR / 非欧州言語へのCEFR適用可能性 / 能力記述文の順序性 / 日本語の独自性 / 漢字運用能力 Can-do statements / 学習課程対応 Can-do statements / 項目応答理論 / Rasch系モデル / 漢字運用能力Can-do statements / 学習カリキュラムに対応したCan-do statements / Rasch 系モデル / 言語能力記述文 / IRT scaling / 順序性 / CEFR能力記述文の特異項目機能(DIF)分析 / 漢字圏・非漢字圏 / 尺度構成 / 能力記述文 / 日本語能力記述文の尺度構成 / Rasch モデル / 日本語教育学 / 尺度化 |
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| 研究成果の概要 |
本研究はCEFR（欧州言語共通参照枠）の日本語教育への適用可能性について検討した。まず、海外のテスト開発機関および外国語教育機関で専門家に聴き取り調査を実施したところ、CEFRをそのまま日本語に適用しているところはなかった。次に、CEFRが設定する、聞く、読む、話す、書く、やりとり、各言語活動の能力記述文を基本に、学習者が具体的な言語活動を「できる」程度を自己評価する調査票を開発し、海外および国内で母語に配慮して学習者に調査を実施した。その結果、CEFRを日本語教育で活用するには、能力記述文に関して、レベルの変更や日本語の独自性を反映するものを加える等の調整・補足する必要性が明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本語教育界ではCEFRを参照枠に用いる試みが最近多く見られる。CEFRを汎言語的な参照枠とする見方もあるが、実証研究は見られない。North(2014)は、非ラテン系文字言語とアルファベット言語とで文書を「読む」処理方略が異なるとしている。
本研究は、日本語学習者調査データを基にCEFRの言語能力記述文をIRT尺度化し、難易度の順序性を元のCEFRと比較して、日本語の独自性を量的研究で炙り出し、欧州域外で汎言語性の成立に疑問を示した点に学術的意義があり、日本語の独自性に対応する変更・調整により、CEFRの理念に則りつつ、日本語教育に適合した参照枠を示唆する社会的意義のある成果が得られた。
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