| 研究課題/領域番号 |
17H02426
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 帝京大学 (2018-2020)
京都大学 (2017) |
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研究代表者 |
石川 義孝 帝京大学, 経済学部, 教授 (30115787)
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| 研究分担者 |
山下 清海 立正大学, 地球環境科学部, 教授 (00166662)
高畑 幸 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (50382007)
福本 拓 南山大学, 人文学部, 准教授 (50456810)
竹下 修子 愛知学院大学, 文学部, 教授 (60454360)
片岡 博美 近畿大学, 経済学部, 教授 (70432226)
花岡 和聖 立命館大学, 文学部, 准教授 (90454511)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | 外国人 / 居住地 / 集住地 / 個票データ / 地図 / 空間的同化 / ヘテロローカリズム / 国籍 / セグリゲーション / エスニック集団 / 居住地選択 / 集住 / 社会的ネットワーク / 人口減少 / 世界経済危機 / 社会的包摂 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、5国籍の外国人住民による8つの事例集住地に関する比較研究を行った。これらの集住地の状況を、2015年国勢調査の外国人の個票データを主に用いて、同一の凡例による集住地の地図化や、関連する主要指標に関する表の提示を行った。参与観察や聞き取り調査の成果も適宜利用した。得られた知見を総合して、外国人の集住地形成に関する重要な説明的枠組みである、空間的同化論とヘテロローカリズム論の日本での適用の可能性を検討した。その結果、前者は韓国・朝鮮国籍のオールドカマーの集住地にだけ妥当するが、後者は多くのニューカマーによる集住地にあてはまる、という結論を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の在留外国人に関する既往研究の大部分は、特定の国籍の外国人によって形成された単独の集住地のみを扱う傾向が強く、集住地の比較研究は未着手の状態にあった。本研究では、2015年国勢調査の個票データを主に用いて、様々な観点からの比較を試みた。成果として刊行した "Ethnic Enclaves in Contemporary Japan"（Springer）は、外国人集住地に関するわが国では最初の包括的な研究成果である。
日本の人口減少に対する処方箋として、外国人の受け入れ拡大が重要である。国内の外国人の定住に関する実情の正確な把握が、こうした方向の実現に不可欠である。
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