| 研究課題/領域番号 |
17H02431
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 専修大学 |
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研究代表者 |
山本 充 専修大学, 文学部, 教授 (60230588)
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| 研究分担者 |
伊藤 徹哉 立正大学, 地球環境科学部, 教授 (20408991)
飯嶋 曜子 明治大学, 政治経済学部, 専任准教授 (20453433)
市川 康夫 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 准教授 (60728244)
飯塚 遼 帝京大学, 経済学部, 講師 (80759522)
中川 聡史 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (10314460)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
13,780千円 (直接経費: 10,600千円、間接経費: 3,180千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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| キーワード | 農村 / モビリティ / 農村移住 / ヨーロッパ / ルーラリティ / 移住 / 地域政策 / 農村政策 / 農村居住 / 二地域居住 / ルーラル・ジェントリフィケーション / 人口変動 / 人口 / 農村地理学 |
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| 研究成果の概要 |
ヨーロッパにおいては、モビリティが増大しており、その背景には、多様なスケールにおける交通インフラの整備があり、また、マルチレベルの政策による後押しがあった。イギリス、フランス、オーストリア・ドイツの農村の事例によると、モビリティの増大は農村を巻き込み、農村への来訪者の数と滞在期間は増加し、農村移住者も増えた。農村の景観や静けさといったルーラリティを求めて彼らは農村に来訪し、農村の提供するアメニティを享受している。そして、農村における彼らの活動、例えば、住居の改修、旧住民との交流などによって、新たなルーラリティが創出されていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ヨーロッパにおける農村への来訪者、ひいては農村移住者の増加の背景にはモビリティの増大があることを明らかにした。日本においては、農村における人口流出・減少が問題となっているが、このことは、モビリティが農村も含めた領域において増大することで、農村への来訪が増大する可能性を示唆する。モビリティ増大のための、交通インフラの整備、すなわち近接性の増大を図る政策が重要であることもまた明らかである。
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