神経症傾向と感情制御・健康との関わり：社会・生物の二項対立の超克へ向けて

• 研究課題/領域番号: 17H02624
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 社会心理学
• 研究機関: 京都大学
• 研究代表者: 内田 由紀子 京都大学, こころの未来研究センター, 教授 (60411831)
• 研究分担者: 平野 羊嗣 九州大学, 大学病院, 助教 (90567497) ; 神庭 重信 九州大学, 医学研究院, 教授 (50195187)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2020-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2019年度)
• 配分額: 17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円); 2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円); 2018年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円); 2017年度: 10,790千円 (直接経費: 8,300千円、間接経費: 2,490千円)
• キーワード: 脳波測定 / 感情制御 / 相互協調性 / 文化 / 神経症傾向 / 健康 / 脳波 / 行動調整傾向 / 感情

研究成果の概要

研究の目的は、ネガティブ感情の制御についての文化差を、脳波計で測定される脳誘発電位を用いて測定し、検討することであった。参加者は脳波計を装着し、実験室で脳波を用いた感情制御の課題を遂行した。「注意条件」では、不快あるいはニュートラルな画像刺激をみて、自然に生じる感情反応に注意を払うように教示した。「抑制条件」では同様の画像を見て自然に生じる感情反応を「抑え、隠すよう」に教示した（これらの条件は被験者内要因で実施された）。解析の結果、抑制条件では不快刺激においてもニュートラル刺激と同様の脳波（LPP)の反応が得られ、日本人参加者におけるネガティブな感情制御が示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

負の情報へ行動調整傾向とは、負の情報への敏感性を促す性格特性である。自らの行動を柔軟に調整し周囲に合わせる傾向が求められる相互協調的な文化においては、こうしたネガティブ感情の制御は適応的になり得るであろう。北米において実施された同様の研究パラダイムにおいては、ネガティブ刺激に対しては脳活動で見ると感情制御ができていなかった。しかし日本人の参加者や、北米におけるアジア系参加者のデータにおいてはネガティブ刺激を実際に抑制できることが明らかになった。こうしたネガティブ感情に対する制御の文化差は、リスクが生じたときの社会・文化による反応を知る上でも大きな意義がある。