| 研究課題/領域番号 |
17H02643
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 九州産業大学 (2018-2019)
名古屋大学 (2017) |
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研究代表者 |
窪田 由紀 九州産業大学, 人間科学部, 教授 (00258576)
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| 研究分担者 |
狐塚 貴博 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (00739526)
冨永 良喜 兵庫県立大学, 減災復興政策研究科, 教授 (50164033)
小林 朋子 静岡大学, 教育学部, 教授 (90337733)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
12,740千円 (直接経費: 9,800千円、間接経費: 2,940千円)
2019年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2017年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
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| キーワード | 学校危機 / 包括的心理支援 / 災害、事件・事故 / デルファイ法 / ガイドライン / 心理支援 / 子どもの心理支援 / 災害後支援 / 事件・事故後支援 / 心理学的介入 / 災害 / 事件・事故 / 危機支援 / 支援モデル |
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| 研究成果の概要 |
学校における緊急支援のガイドライン作成のため、デルファイ法を用いて災害、事件・事故後の支援に一定以上の経験を持つ専門家の合意形成を行った。先行研究及び専門家の討議に基づく56項目について、第1回調査の有効回答者107名(81.0％)の合意平均得点は10点尺度で5.66（SD=2.14）～8.72(SD=0.56)の範囲で9項目が基準に達しなかった。自由記述内容を反映して項目修正を行ったところ、第2回調査（有効回答者104名，97.2％）の平均得点は7.31(SD=1.48)～8.90((SD=0.30)となり全項目が基準を満たした。合意の程度に応じてコメントを補いガイドラインとして冊子化した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで専門家の間でも合意が十分でなかった学校危機への心理支援について、デルファイ法を用いて合意形成を図った。全56項目は基本的な考え方、災害、事件・事故への共通した対応、事件・事後へ特化した対応、災害に特化した対応について、予防・準備・直後対応・中長期対応という時間的経過に即したものであり、本研究によって、学校危機への包括的な心理支援のモデルと実践に際してのガイドラインを提示することができたことは、学術的にも社会的にも意義がある。
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