| 研究課題/領域番号 |
17H02662
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
河野 麻沙美 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (00539520)
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| 研究分担者 |
辻村 貴洋 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (10546790)
辻野 けんま 大阪公立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (80590364)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2017年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
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| キーワード | 授業研究 / 教師教育 / 勤務態様 / 学校文化 / 教師の学習文化 / 学校経営 / 教師の力量形成 / 教師の学習 / 校内研修 / 授業デザイン / 学校教育 / 教師の学習変化 / 専門性開発 / レッスンスタディ / 文化化過程 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、「授業研究」を文化的実践と見なし、その特性を明らかにすることを目的とした。特に欧州での導入過程に着目し、学校教育に関わる制度・教育システムや文化との葛藤の所在を明らかにし、「なぜ、日本は「授業研究」が実践できるのか」を問いに検討した。まず「授業研究」の概念整理を行った。次に現地調査を行い文化的葛藤の所在を明らかにし、その解消や課題解決の過程や様相などの対応方法から「授業研究」に内在する文化的特性を検討した。調査過程で日本国内では見られない関与するリーダーの役割や機能が明らかになった。また、勤務時間や給与との関連を含めた勤務態様の違いから生じる授業研究実施の困難も明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、日本の学校に根付く「授業研究」という文化的実践が欧州でどのように導入され、文化化されていくのかを捉えようとしたものである。国外では導入に困難が多いが、日本ではなぜ継続して実施できてきたのかというその背景の一つに、制度が実践現場に与えている影響として、勤務態様があることを明らかにしている。教師の働き方改革と関与して、授業研究の実施は、現在のような同一時間帯・時数、給与形態を前提とした勤務態様が前提にある。多様な働き方を保証する際、同僚間。勤務時間内で実施することを原則とする授業研究のあり方に影響を与えることが考えられ、今後の授業研究や教員研修のあり方に示唆を与えるものといえる。
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