| 研究課題/領域番号 |
17H02672
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 関西国際大学 |
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研究代表者 |
川村 光 関西国際大学, 教育学部, 教授 (50452230)
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| 研究分担者 |
紅林 伸幸 常葉大学, 教育学部, 教授 (40262068)
金子 真理子 東京学芸大学, 次世代教育研究センター, 教授 (70334464)
望月 耕太 神奈川大学, 経営学部, 助教 (80754605)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
15,080千円 (直接経費: 11,600千円、間接経費: 3,480千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
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| キーワード | 教師 / ライフコース / 力量形成 / 経年比較 / 質問紙調査 / 均質化 / 国際比較 / 海外比較 / 海外 / 継続調査 / 海外調査 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、2011年度と2017年度に同じ3県で実施した公立小・中学校教員を対象とした質問紙調査データに基づき、教師の力量形成のあり方の変容を考察した。
その結果、まず、教師の被教育体験期については、若手教師が教職に就くことを決める時期には学校種による類似性があった。次に、教育実践の質を高めるうえで意義あると考える日常的な活動や、教師教育に関する制度・組織体制については、多くの世代では、力量形成の機会に関する認識が均質化してきているようである。最後に、教職意識や社会観についての分析から、教師の大半が同じような教職意識を持っていることと、社会観には個人差や世代差があることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2010年代の学校や教師を取り巻く社会の変化と教員政策改革が教師の力量形成のあり方にどのような影響を与えているのかということに着目することを通して、①力量形成のあり方を動的に捉えることができ、新たな知見や検討課題を提供することができた。また、②わが国の教師の質の標準化・均質化を志向する教師教育政策について実証的に確認し、その政策に対して批判的に検討するための情報を提示した。
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