| 研究課題/領域番号 |
17H02675
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京都市大学 (2019)
国立教育政策研究所 (2017-2018) |
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研究代表者 |
屋敷 和佳 東京都市大学, 工学部, 教授 (70150026)
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| 研究分担者 |
山口 勝己 東京都市大学, 共通教育部, 教授 (30200611)
丹間 康仁 帝京大学, 教育学部, 准教授 (10724007)
藤原 直子 九州大学, 人間環境学研究院, 学術協力研究員 (70599795)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 学校統廃合 / スクールバス運行 / 地域教育体制 / カリキュラム・マネジメント / オープン・プラン・スクール / 多目的スペース / 教科教室制 / 学校建築史 / 教室空間 / スクールバス / 教育政策 / オープン型教室 / 学校建築 / 標準設計 / 戦後学校建築史 / 教育方法 / 授業運営方式 / 教育史 / 建築計画 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，教育内容・方法・学校運営といったソフト面と施設・設備・機器等のハード面のそれぞれが持つ伝統と革新が，戦後の我が国の学校建築の変遷において，どのように展開されたのかを検証して，我が国の学校建築の歴史を新たな視点から書き加えるものである。具体的には，学校統廃合に伴う通学環境と地域教育体制の変容，学習理論の変遷と教育実践の対応，学校建築計画理論に関わる言説の検証，多目的スペース整備の変遷，我が国への教科教室制の導入過程と現在の実施状況を分析した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国の学校建築の歴史は，その専門性のゆえに建築関係者による論述が常であり，作品重視の傾向及び建築技術史としての性格が強かった。本研究は，教育の視点から学校建築を捉え直すという学術的意義がある。また，建築と教育それぞれの伝統と革新の関係性を分析軸に据えて学校建築の成果・課題を解明することにより，建築と教育両分野の複眼的な視点の必要性を喚起し，学校建築行政や学校建築計画への貴重な示唆を提供するという点で社会的意義を持つ。
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