| 研究課題/領域番号 |
17H02684
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 青山学院大学 (2019-2022)
首都大学東京 (2017-2018) |
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研究代表者 |
西島 央 青山学院大学, コミュニティ人間科学部, 教授 (00311639)
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| 研究分担者 |
矢野 博之 大妻女子大学, 家政学部, 教授 (40365052)
藤田 武志 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (70324019)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
12,740千円 (直接経費: 9,800千円、間接経費: 2,940千円)
2021年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2017年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | 部活動 / 中学校 / 高等学校 / 学校施設 / 校舎 / 学校規模 / 部員数 / 顧問教員 / 教員 / 生徒 / 質問紙調査 / 教育社会学 / 中学校・高等学校 / 施設・設備・備品 / 設置形態 / 高校 / 公立中学校 / 生徒対象アンケート調査 / 中等教育 / 中学生 / 管理職対象アンケート調査 / 教諭対象アンケート調査 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、中学校・高等学校の部活動の適正設置数を、学校規模と学校の施設・設備状況等から勘案して探ることを目的としている。中学校・高等学校の管理職、教員、生徒対象の質問紙調査を行った結果、主に以下の３点の知見を得た。
第一に、学校規模の小さい学校では、部員数が不足していることから、 生徒数と部活動数のバランスが取れていないこと。第二に、学校規模の大きい学校では、複数の部活動間や同じ部の部員間で活動場所が競合していることから、活動場所と部活動数のバランスが取れていないこと。第三に、顧問の職務には、学校内での指導や大会等への引率だけでなく、外部団体との関わりや保護者会への出席等の社会的活動があること。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
２０１５年頃より、中学校・高等学校の部活動が教員の多忙状況の要因の一つになっているのではないかとの社会的な関心が高まった。しかし、数年経っても状況が改善しない。その原因の一つは、教科等の授業と違って、部活動の規模や活動場所や指導の内容が決まっていないことにあると考えて、本研究では、学校規模と活動場所の関係に注目して調査研究を行った。その結果、生徒数や教員数と部活動数のバランスの違いで、教員の多忙感に違いがみられたり、部員数によって活動場所の使い方が違ったりしていることがわかった。
これらの知見から、学校希望や施設状況に応じた適正な部活動数を模索していくことで、問題の改善につながると考えられる。
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