研究課題/領域番号 |
17H02719
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
特別支援教育
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研究機関 | 慶應義塾大学 |
研究代表者 |
山本 淳一 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (60202389)
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研究分担者 |
野田 航 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (70611440)
皆川 泰代 慶應義塾大学, 文学部(日吉), 教授 (90521732)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2019年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2017年度: 6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
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キーワード | 幼小連携 / 学習支援 / ICT / 遠隔地支援 / 発達障害 / 読み / 社会スキル / 発達支援 / 就学移行支援 / 発達支援アプリ / 読み書き / 読みスキル / ペアレントトレーニング / コンピュータ発達支援 / 定量評価 / コンピュータ支援指導 / 特別支援教育 |
研究成果の概要 |
発達障害児において、幼稚園・保育園から小学校への移行期に出現しやすい問題行動を予防し、安定した発達を促すために、就学前段階から実施できる幼小連携による発達支援プログラムを開発し、その効果を実証した。本研究では、発達領域を、アカデミックスキル領域、および社会スキル領域に分け、コンピュータ支援プログラムとして実装した。支援プログラムを、発達障害児に、幼児期から小学校低学年期に適用し、その効果を、シングル・ケース研究デザインを用いて客観的に分析した。家庭でのペアレントによる毎日の支援が大きな効果をもたらした。遠隔地でのオンライン発達支援の実現可能性と効果を明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
幼児期から学齢期に至る移行過程は発達と教育の大きな節目になるため、系統的な幼小連携プログラムの構築と効果検証は喫緊の課題である。本研究では、幼小連携支援のための発達領域として、読みを中心としたアカデミックスキルおよびソーシャルスキルに焦点を絞り、それぞれをコンピュータ支援プログラム化し、ICT教材として開発し、その効果検証を系統的に行った点に大きな意義がある。ICT教材を家庭で実施してもらうことで、短期間で大きな成果をもたらしたこと、さらに大学と家庭とをつなぐオンライン学習支援の効果を実証できたことは、今後の遠隔地発達支援を含めた特別支援教育の新しい展開として社会的意義が大きい。
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