| 研究課題/領域番号 |
17H03347
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 国立研究開発法人建築研究所 |
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研究代表者 |
新井 洋 国立研究開発法人建築研究所, 構造研究グループ, 上席研究員 (40302947)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2017年度: 9,360千円 (直接経費: 7,200千円、間接経費: 2,160千円)
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| キーワード | 地震防災 / 地盤変状 / 発生予測 / 既存宅地 / 微動 |
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| 研究成果の概要 |
大地震に対する宅地防災において，地盤変状による被害の発生を簡便に予測できる手法の開発が切望されており，解決すべき喫緊の課題と考えられる．
本研究では，任意の地震動レベルに対する既存宅地の地表水平変位の簡易算定法を導出し，宅地の造成記録と建設時の簡素な地盤調査データに微動１点観測を追加することで，地盤変状被害の発生を簡便に予測するシステムを構築し，その妥当性と有効性および適用限界を近年の国内の大地震における被害・無被害宅地に対する被害発生予測結果から検証した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で導出した既存宅地の地表水平変位の簡易算定法は，既往の手法に比べて，解の見通しが抜群に優れており，住宅の設計実務への適用・普及において格段に有利である．また，本研究成果により，宅地の造成記録と建設時の地盤調査データに簡単な微動観測を追加するだけで，地震時の地盤変状被害の発生の有無を予測できるようになり，従来は経験的・定性的に行われてきた宅地の地震リスク評価を，力学的・定量的に行うことが可能となるため，その工学的意義は極めて高い．
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