| 研究課題/領域番号 |
17H03363
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
菊地 成朋 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (60195203)
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| 研究分担者 |
黒瀬 武史 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (50598597)
牛島 朗 山口大学, 大学院創成科学研究科, 助教 (40625943)
橋田 竜兵 九州大学, 人間環境学研究院, 学術協力研究員 (20815063)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
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| キーワード | ハウジング / 都市形成 / 近代化 / 工業都市 / 社宅 / 瀬戸内 / 建築 / 都市計画 / 近代史 |
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| 研究成果の概要 |
瀬戸内海沿岸部に立地する25 の工業都市を対象として都市形成に関する分析を行い，産業特性，地理条件，工場立地などから都市を類型化し，その特性を検討した。各類型の典型事例について，都市形成期に住宅供給がどのように展開したかを資史料および現地調査によって具体的に把握した。その結果，発展時期や産業属性によって都市ビジョンが異なっており，ハウジングも民間主体で進められた戦前期，戦時下の住宅営団による供給，戦後期の自治体による公営住宅建設といったように供給主体がめまぐるしく変化し，それによって住宅や住宅地の形式も変化してきていることがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
人口減少社会を迎えた日本では，縮退を見据えた新たな都市再生手法が模索されており，拡大期に形成された居住地に対するエリアマネジメントの導入や立地コントロールなどが検討されている。そこでは既存の居住地への働きかけがテーマとなることから，歴史的文脈を把握することがこれまで以上に重要になっている。本研究は，近代期に著しい発展を遂げた瀬戸内工業都市を事例として，都市形成に大きな影響を及ぼすハウジングの展開から近代化の特性を把握したものであり，近代都市計画史およびハウジング史としての学術的意義を有するとともに，今後の都市施策にも役立つ成果といえる。
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