| 研究課題/領域番号 |
17H04427
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
有森 直子 新潟大学, 医歯学系, 教授 (90218975)
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| 研究分担者 |
堀内 成子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 特命教授 (70157056)
大坂 和可子 慶應義塾大学, 看護医療学部(信濃町), 准教授 (70322344)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2021年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2017年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 共有意思決定 / 産科医療 / Feasibility Study / Feasibility study / 共有意思決定支援 / 介入プログラム / 倫理葛藤 / 介入プログラム作成 |
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| 研究成果の概要 |
【目的】医療者を対象とし産科医療の共有意思決定（以後、SDM）の実態を明らかにしSDMの教育プログラムの評価を行う。【方法】①SDMに関するウエブ調査、聞き取り調査、②プログラムの評価。【結果】①web調査(2021年２月)では、医療者53名が回答した。年齢が高く、経験年数が長いほどSDMを実践していた。聞き取り調査の対象７名から、妊産婦と胎児の双方の意思決定を支えるSDMの課題と対応、IP-SDMが必要となる状況と対応等が明らかとなった。②教育プログラム(同年10月)は、2施設から13名が参加し「個人学習」は高い形成評価を得、「集合学習」も計画通りに実施され、臨床での実行可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、SDMを国内外、診療科別、地域の実態を、客観的に比較する際に、本邦において、まだ十分に認知されていないSDMQ-9-Doc尺度を用いたことは学術的意義がある。特に、年齢が高いこと、経験年数が高いほど、SDMが高くなるという結果は注目に値する。また、産科医療において、不妊治療やがんの妊孕性の意思決定は、社会的動向としての保険診療や、がんゲノムの治療選択が注目される中での社会的意義も大きい。さらに、本邦においては初となる、多職種連携によるSDM
教育プログラムの開発は、フィージビリティスタディの本結果を得て、次の評価研究に貢献した点は、評価される。
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