研究課題/領域番号 |
17H04568
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
藤村 宣之 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (20270861)
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研究分担者 |
寺川 志奈子 鳥取大学, 地域学部, 教授 (30249297)
渡邊 あや 津田塾大学, 学芸学部, 准教授 (60449105)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2017年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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キーワード | 北欧 / フィンランド / 汎用的コンピテンス / 友人観 / 概念的理解 / 教育課程基準 / 教科統合型学習 / 初等中等教育 / 教科教育学 / 発達心理学 / 対人関係枠組み / 日常的事象 / 教科学習 / 比較教育学 / 社会性 / 社会生活 / 深い理解 / 授業観 / 面接調査 / 記述型課題 / 教育系心理学 / コンピテンス |
研究成果の概要 |
フィンランドの初等中等教育における「教科統合型学習」などの北欧諸国における「社会生活に活きる教育」が,(1)現代的課題に対応して「汎用的コンピテンス」などを高めるために固有の教育文化に適合する形で導入され,(2)複数の教科に関する知識や日常的知識を関連づける授業過程や教科書として具体化され,(3)友人観等の社会性の発達や思考・理解の深化に一定の効果をもたらしていることが,比較教育学,教科教育学,発達心理学の方法論を生かした実証的・統合的研究により明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在,OECD加盟国など多くの国で,多様な知識を関連づけた深い理解や,教科を越えた問題解決力や協調性,自律性など汎用的コンピテンスの育成が目指されており,日本でも2017年の学習指導要領改訂により子どもの資質・能力の育成を目標とした「主体的・対話的で深い学び」や教科横断的学習等が重視されている。フィンランドなど北欧における「社会生活に活きる教育」の背景,様相,効果に関する本研究の成果は,今後の国際的な教育動向や日本の教育のあり方に示唆を与えうるという社会的意義を有すると考えられ,また,比較教育学・教科教育学・発達心理学を統合した学際的研究の知見と方法論を示す点で学術的意義を有すると考えられる。
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