| 研究課題/領域番号 |
17H04571
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 関西大学 (2018-2020)
大阪産業大学 (2017) |
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研究代表者 |
齋藤 雅子 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00434788)
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| 研究分担者 |
河合 由佳理 駒澤大学, 経営学部, 教授 (20584501)
譚 鵬 中部大学, 経営情報学部, 講師 (70632280)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 国際会計 / 会計教育 / グローバル人材育成 / インドネシア / 地域研究 / 学術貢献 / 国際共同研究 / 教材開発 / 教育技術 |
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| 研究成果の概要 |
本研究活動は研究期間全体を通じて海外研究者との共同研究により取り組んだ国際学術貢献を目指し、活動内容は主に次の３点で示すことができる。第一に、フィールド調査を実施し、その分析を通じてインドネシア、日本の大学生の簿記・会計に関する学習理解度や学習環境調査の現状把握を進めた。第二に、フィールド調査の分析を踏まえ、わが国の簿記教育技術を移転するため理解度確認テスト並びに授業補助教材案を検討した。第三に、わが国の大学において理解度確認テスト並びに授業補助教材案を試験的に導入し、効果を検証した。その結果を反映した理解度確認テスト並びに授業補助教材案をインドネシアの大学において導入し、効果の検証を進めた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究を通じて得られた成果の学術的意義は、経済活動に欠かせない人材育成に向け、日本、インドネシアの両国研究者が相互に会計教育の問題点を共有し、協働で課題解決に取り組むことで、大学生の簿記・会計の技能やスキル向上を目指す点にある。次世代のグローバル人材育成という共通の課題に対する教育技術移転アプローチを採用し、国を越えて協働で取り組む会計教育の充実がいかに重要であるかを一連の研究成果は示している。このような新たな学術研究のあり方は、わが国と経済的つながりの深いインドネシアを含むASEAN諸国との互恵的パートナーシップ関係を良好に維持する基盤形成に寄与するきわめて高い社会的意義を有する。
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