研究課題/領域番号 |
17H04597
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
建築史・意匠
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研究機関 | 法政大学 |
研究代表者 |
高村 雅彦 法政大学, デザイン工学部, 教授 (80343614)
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研究分担者 |
包 慕萍 大和大学, 理工学部, 教授 (40536827)
高道 昌志 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 助教 (40793352)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 近現代中国 / 労働者住宅 / 旧ソ連 / 近隣住区論 / 大街区 / 居住小区 / 成街成坊 / 東アジア / 住宅地形成 / 集合住宅 / 1950年代 / 都市再生 / 中国 / 近現代 / ソ連 / 近代 / 新中国 / 広州 / 周辺式 / 行列式 / 大連 / 北京 / 上海 |
研究成果の概要 |
欧州、とりわけ旧ソ連の計画思想や技術者からの影響を受けながら、1950年代以降の新中国建国直後の近現代期に形成された住宅地と集合住宅の理念や計画の詳細、実態に関して全体を把握し整理することができた。近年の中国の急速な経済成長による都市開発で多くが取り壊しの危機にあったことから、緊急の学術調査を実施して記録するといった本研究の目的をほぼ達成することができた。 その結果、旧ソ連からの影響の強弱、戦前及び戦間期の状況についてそれぞれ論証することにより、この時期の中国の集合住宅地は社会主義的計画理論を基本としつつも、地形や気候、伝統の継承に応じて、地域独自の異なる特性が生み出されたことを解き明かした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
新中国建国直後における集合住宅地の展開過程は、日本を含めた北半球の地球規模での広がり中で相互に影響しながら形成され、とくに東アジアの戦前から戦間期を経て、戦後に開花した人間の理想的な集住のあり方を目指した貴重な事例である可能性を発見したことの意義は大きい。一方で、こうした先端的な海外事例の応用だけでなく、中国の地域ごとの伝統性と植民地による計画の経験、その後の政治体制の影響があったことも明らかにできたことは、いずれも新たな学術的かつ社会的意義を見出したといえるだろう。
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