研究課題/領域番号 |
17H04943
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研究種目 |
若手研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
建築構造・材料
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研究機関 | 国立研究開発法人建築研究所 (2019) 東京工業大学 (2017-2018) |
研究代表者 |
山崎 義弘 国立研究開発法人建築研究所, 材料研究グループ, 主任研究員 (70644425)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
19,240千円 (直接経費: 14,800千円、間接経費: 4,440千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 12,220千円 (直接経費: 9,400千円、間接経費: 2,820千円)
2017年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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キーワード | 木造耐力壁 / 性能劣化 / 応答スペクトル / エネルギースペクトル / 等価減衰定数 / 累積損傷則 / 等価剛性 / 振動台実験 / 筋かい耐力壁 / 合板耐力壁 / 繰り返し地震動 / 累積損傷 / ランダム載荷 / 動的載荷 / 木質耐力壁 / 静的載荷 / 繰り返し載荷 / 劣化挙動 / 木質構造 / 等価線形化手法 / 耐力壁 / 繰り返し地震 |
研究成果の概要 |
2016年熊本地震を代表に、近年は建築物が複数回の激震に襲われ、大きな被害が生じたことが知られているが、木造住宅を対象とした既往実験では地震中に耐力、エネルギー吸収性能が劣化していくことが明らかとなっており、これが繰り返しの地震による被害を助長させている可能性がある。 本研究では、上述の劣化特性を既存の設計法の枠組みで考慮するための評価法を検討する。主要な耐力壁を対象に、静的載荷実験では載荷履歴を、振動台実験では地震動の継続時間を変動要因とし、劣化特性を調べた。また、繰り返し地震動の影響をエネルギー入力の観点で考慮した最大応答予測法を検討し、最大変位を安全側に予測できることを示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現行の耐震設計では、限界耐力計算は最大応答を、エネルギー法は累積応答を設計規範としているが、実際の建築構造物の倒壊現象は、最大応答・累積応答の両者が関連付けられることが知られている。本研究では、累積応答による性能低下を考慮しつつ、最大応答を予測する既存設計法に展開する手法を提案しており、新たな設計規範を構築するための理論整備を行うことができた。本設計法は、一度大地震を継続した後の継続使用性、および残余性能の評価に活用することができ、地震後の経済的損失を抑えることに貢献できる。
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