| 研究課題/領域番号 |
17H04975
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| 研究種目 |
若手研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
船舶海洋工学
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| 研究機関 | 東京海洋大学 |
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研究代表者 |
増田 光弘 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (00586191)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 津波防災 / 船舶 / 津波被害予測データベース / 津波防災対策データベース / MPS法 / 津波 / 岸壁係留船舶 / 数値シミュレーション / 津波防災対策 / 津波被害予測 / データベース / 防災 |
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| 研究成果の概要 |
津波が来襲すると岸壁に係留された船舶は係留索の破断に伴う漂流や岸壁への乗り揚げによって甚大な被害を受ける。本研究では岸壁係留船舶の津波被害と防災・減災対策をまとめ、統合的な津波被害予測・防災対策データベースを構築した。そのために、まず津波被害が発生する港湾および港湾内の船舶の係留・停泊状況の調査を実施した。次に、本問題を解析可能な数値シミュレーション法を整備し、水槽実験結果との比較を行い、その実用性を明らかにした。そして、船舶の規模ごとの津波被害状況を評価した。さらに、それらの被害に対する津波防災対策を提案するとともに、その防災対策効果を評価した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国が東日本太平洋沖地震津波によって甚大な被害を受けたことは記憶に新しい。さらに現在も南海トラフ大地震津波がいつ発生してもおかしくない状況にある。本研究は津波による岸壁係留船舶の津波被害の防災・減災に寄与するものである。さらに、本研究は、津波被害の予測や防災対策の提案だけでなく、高潮や台風といった近年多発している水害による被害の予測や防災対策の提案、錨泊船舶の波浪中応答など、広く応用できる可能性を有している。本研究によって船舶の防災・減災対策の研究の基盤を確立し、大きく前進させることができたと考えられる。
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