| 研究課題/領域番号 |
17H06544
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
平井 孝志 筑波大学, ビジネスサイエンス系, 教授 (60800597)
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| 研究期間 (年度) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | ダイナミック・ケイパビリティ / 研究開発 / 研究開発投資 / 経営学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、長期的な低収益に陥っている日本企業の収益性改善に向けた示唆抽出に向けた実証分析を行なった。最初に、企業の有する資源・能力を再構築する上で重要となるダイナミック・ケイパビリティ論を援用しつつ、資源投下パターンと収益性の関係性についてのモデルを構築し、そこから継続的な資源投下が収益性向上に寄与するとの仮説を導出した。その後、日本の大規模製造業189社の27年間にわたるR&D費の推移と営業利益率の関係性の定量分析を実施した。そこでは当初の仮説が検証され、R&Dの対売上高比率をわずかながらでも増大させてきた企業ほど長期的には利益率を向上させることが判明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は、ダイナミック・ケイパビリティ論が主張する、企業活動における感知・捕捉・変革のプロセスの重要性をR&Dの観点から検証したことにあり、その学術的意義は大きい。また、社会的意義に関しては、収益性低下に苦しむ日本企業の経営実務にとって、オープンイノベーションが喧伝される近年においても着実なる自社の研究開発投資が重要であるとの経営示唆を提供するものであり、長期的な企業の収益性向上に向けた経営実務において大きな意義を持っている。
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