| 研究課題/領域番号 |
17H06668
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
日高 智彦 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (60803921)
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| 研究期間 (年度) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 歴史教育 / 歴史総合 / 社会科教育 / 世界史 / 歴史的思考力 / 世界史教育 |
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| 研究成果の概要 |
第9次改訂学習指導要領によって新設された高校地理歴史科必修科目「歴史総合」の構造について、これまでの学習指導要領史・歴史教科書史・歴史教育論史・歴史教育実践論史に位置づけて、その特徴を析出した。その結果、「歴史総合」は、教科教育的には「主題」学習の位置づけが大きく転換したことになるものの、そのカリキュラム構成は従来の、とりわけ現行の第8次改訂学習指導要領における世界史・日本史（および小・中社会科歴史学習）のそれを発展的に継承していることを明らかにした。そのような理解から「歴史総合」を特徴づけ、単元や教材の具体案を開発することで、現場において新科目を実施可能にしていく基礎を構築した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「歴史総合」の高校現場による全面実施は2022年度以降となるが、現在の教員およびこれから教員を目指すものは、自身が行ったこともなければ、習ったこともない科目を教えなければならない。このことに対する現職教員や教員を目指す学生たちの不安は大きいが、本研究のように、戦後日本において蓄積されてきた歴史学・社会科教育学双方の歴史教育論の上に「歴史総合」を位置づけ、そのリソースを活用することで新科目の実践にも資するという提案は、現場を励まし、実施可能性を高めることに資するだろう。
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