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授業参加に困難を抱える児童に対する支援体制の構築と学力・学校適応への効果検討

研究課題

研究課題/領域番号 17H06855
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分補助金
研究分野 特別支援教育
研究機関大阪教育大学

研究代表者

庭山 和貴  大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 准教授 (80805987)

研究期間 (年度) 2017-08-25 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード授業参加行動 / 問題行動 / ポジティブ行動支援 / 言語賞賛 / 授業参加 / セルフモニタリング / 生徒指導 / ポジティブな行動支援 / 学校適応 / 特別支援教育 / 通常学級 / 行動支援
研究成果の概要

本研究では、公立小中学校において、児童生徒の授業参加行動を促進するための支援体制を学級・学年規模で構築し、その効果を検証した。先行研究によって効果が実証されている児童生徒の授業参加行動を教師が積極的に言語賞賛する行動支援をおこなった。さらに教師がこのような行動支援をおこないやすいように、学校内で教師支援を持続的に実施した。その結果、小学校・中学校ともに学級の平均授業参加率の上昇が見られた。授業参加率と学校内で普段から実施されている単元テストの間には有意な相関が見られた。また、授業参加率が上昇すると、相対的に生徒の問題行動は減少することが示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

問題行動が多くみられる小中学校の通常学級において、教師がどのようにすれば、児童生徒が授業に参加できるようにするのかについて実践研究を行った。教師が積極的に、児童生徒の授業参加行動に着目し、これに対する具体的な言語賞賛(口頭で褒める・認めること)を行うことで、授業参加行動が増えることを示した。また、教師がこれを行いやすいように、教師支援をすることの有効性も示した。

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] How We are Building a System to Disseminate PBS in Japan2019

    • 著者名/発表者名
      Kazuki Niwayama & Kenichi Ohkubo
    • 学会等名
      16th International Conference on Positive Behavior Support
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 学年ワイドのPBISが生徒指導件数に及ぼす効果 ―日本の学校教育現場におけるデータに基づく意思決定システムの可能性―2018

    • 著者名/発表者名
      庭山和貴
    • 学会等名
      日本教育心理学会第60回総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 誰が、どこまで行動分析家であるべきかについて、“成果”の観点から考える2018

    • 著者名/発表者名
      庭山和貴
    • 学会等名
      日本行動分析学会第36回年次大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Increasing teachers’ behavior specific praise using self-monitoring: Effect on children’s academic engagement2017

    • 著者名/発表者名
      Niwayama, K., Maeda, Y., Kaneyama, Y., & Sato, H.
    • 学会等名
      15th International Conference on Positive Behavior Support
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2017-08-25   更新日: 2020-03-30  

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