| 研究課題/領域番号 |
17H06857
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
ヨーロッパ史・アメリカ史
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
藤澤 潤 神戸大学, 人文学研究科, 講師 (90801100)
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| 研究期間 (年度) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 冷戦 / ソ連 / 西洋史 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、資源・エネルギー問題を軸に、第一次石油危機前後のソ連・東欧・中東の三者間関係を検討した。1950年代末以降、ソ連は東欧諸国に資源・エネルギーを供給し続けてきたが、この東欧諸国に対する資源輸出は次第にソ連の経済的な負担となった。そこで、ソ連指導部は東欧諸国に対して、イラン・イラクなどの中東諸国からの資源輸入を拡大するよう促し、コメコンでこの問題に関する政策協調を実現しようとした。しかし、第一次石油危機を受けて原油価格が高騰すると、ソ連・東欧諸国は中東における資源獲得競争から脱落した。このように、ソ連・東欧諸国の資源・エネルギー政策はグローバルな経済状況に強く翻弄されたのである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来、冷戦期のソ連・東欧諸国は資源・エネルギーをもっぱら陣営内で調達しており、グローバルなエネルギー市場の動向とはほとんど関係がないと考えられてきた。これに対して、本研究は、（１）ソ連・東欧諸国が1970年代半ばまで中東における資源開発に関与してきたこと、（２）第一次石油危機後の資源・エネルギーをめぐる国際的な競争に太刀打ちできずに、この地域における経済的なプレゼンスを徐々に失っていったこと、を明らかにした。この成果は、ソ連・東欧経済関係史に関するこれまでの通説に修正を迫るものであり、大きな学術的意義を有する。
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