| 研究課題/領域番号 |
17H07070
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 東京情報大学 |
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研究代表者 |
吉武 幸恵 東京情報大学, 看護学部, 講師 (50449063)
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| 研究期間 (年度) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 腰痛対策 / 急性期病院の看護職 / 看護管理実践 / 人的資源管理 / 労働環境 / 看護職の腰痛対策 / 職業性腰痛の実態 / 職業性腰痛 / 看護師 / 職場環境 |
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| 研究成果の概要 |
研究者が先行研究で開発した「急性期病院における腰痛対策看護管理実践モデル」を実用可能なものにするため、全国の急性期病院を対象とした調査を実施した。本研究期間においては、モデルのアウトカムの評価項目として使用する、看護職の腰痛に伴い体験した不利益19項目に関する項目の洗練を行った。
全国の急性期病院の看護職6,055名へ調査票を配布し、回答が得られた2,372名（回収率42.5%）中、有効回答1,493名を対象として分析を行った結果、急性期病院の看護職における腰痛に伴う不利益は、「『個人の責任』としての負担感」「役割遂行への障害」「キャリア開発への障害」の3因子19項目から構成された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
看護実践現場では、現実的に腰痛を完全に予防することは困難であるという考えが根強く存在する。この現状において、本研究は腰痛予防のみではなく、腰痛発症後に体験した不利益に着目し、仮に腰痛を発症したとしても、その不利益を最小限にするための実践を講じていることに意義があると考える。腰痛に伴う不利益について、全国規模での実態調査に基づき項目を洗練した本研究の成果は、今後洗練が図られる腰痛対策看護管理実践モデルのアウトカムの評価において有効なものであると考える。
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