高齢者への人生の最終段階における医療に関する家族介護者の意思決定の実態

• 研究課題/領域番号: 17H07280
• 研究種目: 研究活動スタート支援
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 高齢看護学
• 研究機関: 甲南女子大学
• 研究代表者: 眞浦 有希 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 助教 (40803135)
• 研究期間 (年度): 2017-08-25 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円); 2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 終末期高齢者 / 家族介護者 / ナラティヴ / 終末期医療 / 高齢者 / 意思決定 / 看護学

研究成果の概要

本研究の目的は「高齢者への人生の最終段階における医療」に関する家族の代理意思決定の実態を明らかにすることである。なかでも「延命に関わる医療の差し控え、不開始・中止」についての「家族の経験」に焦点化した。介護者家族の会などを通して研究参加の意思が示された家族介護者へインタビューを実施した。家族介護者の語りにおけるテーマや構造への関心から、Narrative Analysis（C.H.Riessman, Labov.W）を手がかりに各事例を分析した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

多くの場合、家族介護者の語りの焦点は、本研究のテーマである延命に関わる医療やその差し控えなどに関する経験ではなかった。家族の語りにおける中心的テーマは、看取りを経験した親や配偶者と共に生きた時間、親子関係における長年の葛藤や確執、介護経験を通した悔恨、自身の人生を生き直すことなどであった。ACPや意思決定支援の意味が十分に吟味されることがないまま、制度化・システム化が急速に進められていくという懸念がある。そうした現状によってますます捉えづらくなる「家族の経験」について、本研究では新たな示唆を提示することができると考えられる。