| 研究課題/領域番号 |
17J03544
|
|---|
| 研究種目 |
特別研究員奨励費
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 国内 |
|---|
| 研究分野 |
持続可能システム
|
|---|
| 研究機関 | 九州大学 |
|---|
研究代表者 |
永島 史弥 九州大学, 経済学府, 特別研究員(DC2)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-26 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2018年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2017年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
|
|---|
| キーワード | 2次粒子のPM2.5 / 産業連関分析 / 消費基準排水量 / 石炭火力発電所 / エネルギー消費 / 構造分解分析 / 大気汚染 / 家計消費 / 不確実性分析 / 多地域間産業連関表 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本年度は、アジアの産業連関サプライチェーンに付随する2次粒子を含めたPM2.5の健康被害評価を行った。本研究は、アジア地域において健康被害を誘引する二次粒子のPM2.5の発生源別データを整備し、被害減少に向け優先的に排出削減対策を講ずべきサプライチェーンを明らかにした。現在も継続中の研究であるが、本年度はさまざまな国際学会や国内学会において研究状況を報告し、エネルギーウィーク2019では最優秀賞である「総長賞」を受賞した。
さらに上記の研究に関連して、中国の石炭火力発電所由来の早期死亡者の推計も行った。セクターレベル消費水準の分析結果ではPM2.5の排出責任の観点の議論や優先的に削減すべきサプライチェーンの抽出には有用であるが、発電部門に対する具体的な健康被害削減策とその有効性の評価については言及することができないため、本研究では発電部門に関してセクターレベルではなく、より細かな発電所レベルでの排出分析および健康影響分析を行っている。また発電効率の上昇による石炭使用量の減少やクリーン技術導入による排出係数の向上が中国や近隣諸国の健康被害削減にどれだけ貢献するかを数量的に分析している。
また、本年度は中国におけるエネルギー消費の変化要因の特定を行った。本研究では、ハイブリッド型多地域産業連関モデルに基づく新たな構造分解分析（SDA）を提案した。本研究は、共著の英語論文『Sources of China’s Fossil Energy-Use Change』としてまとめられ、査読付き国際誌であるEnergies誌（MDPI）に掲載された。
|
| 現在までの達成度 (段落) |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
|
