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CELIV解析による有機系太陽電池の電荷輸送メカニズムの解明および性能向上

研究課題

研究課題/領域番号 17J06061
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 デバイス関連化学
研究機関山形大学

研究代表者

片桐 千帆  山形大学, 大学院理工学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2017-04-26 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2017年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード電荷移動度 / 移動度測定法 / MIS-CELIV
研究実績の概要

Metal-Insulator-Semiconductor (MIS) 構造素子の絶縁層界面に蓄積させた電荷取出しに由来した過渡電流から移動度を算出するMIS-CELIV法を用いて、有機薄膜の移動度を評価し、さらに、得られた結果の妥当性や材料適用性を検証することで、本手法の有用性を実証することを目的とした。
まず始めにMIS-CELIV法を用いて有機ELの正孔輸送材料であるNPBの正孔移動度とその電界依存性を評価した。これらの解析結果とSCLC測定より求められた値がよく一致することを明らかにするとともに、この一致は解析原理の前提条件や分子配向等の点からみて十分に妥当であることを示した。この結果は、MIS-CELIV解析結果の信憑性の高さを示唆するものだと考えている。次に、注入障壁がMIS-CELIVやSCLC解析に及ぼす影響を比較したところ、MIS-CELIV法は注入障壁による解析の誤り有無を判断できるという利点をもつことを明らかにした。また、百ナノメートル程度のNPB 薄膜において妥当な正孔移動度が算出されたことから、本手法は実デバイスと同様の有機薄膜の移動度測定法として有用であることを実証した。以上の結果より、MIS-CELIV法がTOF法やSCLC法にはない利点を有する画期的な測定手法であることを示すことができた。
次に、有機材料への適用性を検証するため、有機ELや有機薄膜太陽電池によく用いられているMEH-PPV、P3HT、PC61BMの評価を行ったところ、理想的な過渡電流の観測に成功、正孔や電子移動度の算出が可能であることを実証した。これらの研究成果について現在論文をまとめており、今後投稿予定である。

現在までの達成度 (段落)

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

今後の研究の推進方策

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2017 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] Charge carrier mobility evaluated from extraction current transients and space-charge-limited current in poly(3-hexylthiophene) thin film2018

    • 著者名/発表者名
      C. Katagiri and K. Nakayama
    • 雑誌名

      Appl. Phys. Express

      巻: 11 号: 1 ページ: 011601-011601

    • DOI

      10.7567/apex.11.011601

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] MIS-CELIV法による正孔輸送材料NPB薄膜中の移動度評価2018

    • 著者名/発表者名
      片桐千帆
    • 学会等名
      第65回応用物理学会春季学術講演会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] MIS-CELIV法による有機半導体薄膜の正孔移動度評価2017

    • 著者名/発表者名
      片桐千帆
    • 学会等名
      電子情報通信学会 有機エレクトロニクス研究会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] Hole mobility measurement of p-type organic semiconductors by MIS-CELIV technique2017

    • 著者名/発表者名
      片桐千帆
    • 学会等名
      2017 Material Research Society Fall Meeting & Exhibit
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2017-05-25   更新日: 2024-03-26  

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